憧れの「世帯年収2000万円」の暮らしを手に入れる方法とは

憧れの「世帯年収2000万円」の暮らしを手に入れる方法とは

ビジネス 2018.05.08

年収2,000万の生活とは

年収2,000万円の生活とは、どんな暮らしぶりなのでしょう。高級マンションに住み、高級外車を乗り回し、身に着けるものもブランドだけの様なイメージがあります。仕事も忙しく、休みは海外で過ごしたりしているのでしょうか。
世帯年収2,000万円の生活の実際は、どうなっているのか、気になります。どのような職種の人がいて、年収が高い生活では、なにかいいことや困ったことがあるのかみていきましょう。

年収2,000万を稼げる職種

年収2,000万も稼げる職業には、なにがあるのでしょうか。全国的な平均年収よりも、高い年収を得るには、どんな職種があるかみていきましょう。

実力社会のコンサルタント業

経営、戦略コンサルタントなどは、企業や組織から依頼をうけて、問題の解決にあたる実力主義の仕事です。主に裁量労働なので、お客様のために働き、激務なことがあります。
実力主義なことからも、若くても能力が優れていると、大きな収入が得られるのも特徴です。年齢に関係なく、優秀な人材が集まって、スキルを競い合っています。年収2,000万円以上となると、外資系などのコンサルタントになるようです。

金融専門職のディーラー

金融専門のディーラーは、証券会社、銀行、保険会社などで、お客様から預かった債権、株、為替などの売買をして、売買の差額から利益をだす仕事です。外国為替ディーラー、マネーディーラー、ボンドディーラーなど、扱うものにより名前が変わります。
社会、金融情勢などの情報収集や分析などから、相場の動きを予測し、多額の資金を動かすことで利益を出すため、海外などの市場も視野に入れるので、24時間動く金融市場をチェックしなければなりません。多額の資金を動かすのに必ずしも利益だけではなく、大きな損失もでることがあるので、大変な仕事だといえるでしょう。
その分、金融ディーラーは、高収入を手に入れやすいといえるでしょう。若くても、金融商品の運用で利益を出すことができ、実力を認められれば、給料が基本給とボーナス給からなっているので年収が上がっていくことでしょう。

独立開業している弁護士

独立開業の弁護士の年収は、顧客数、案件の受け持ち、成功報酬の高い仕事により変わってきます。大企業の顧問弁護士などは、すでに大手事務所と契約しているでしょう。現実的には、中小企業の顧問弁護を何件も受けることになるでしょう。
独立開業弁護士は、仕事の量に比例して年収も上がっていくのではないかと思われます。平均年収は、約1,400万円ともいわれていますが、年収100万円から1億円までの差があるそうです。実際は、年収2,000万円稼ぐのは、厳しいのが現状です。本を出版したり、テレビなどに出演することで知名度があがり、年収につながるのではないでしょうか。

プロのスポーツ選手

プロのスポーツ選手といえば、サッカーや野球、ゴルフにテニス、ボクシングなとが浮かぶかもしれません。野球やサッカーでは、契約によって給料が決まっていきます。成功すれば、たくさんの年収を稼ぐことができる実力主義です。けがなどがあると、試合などに出場できなくなり、収入が減ってしまうこともあります。
スポーツ選手として活躍するのに、努力と才能は不可欠であり、選手でいる年数もそれほど長くいられない場合もあります。活躍できるうちに稼ぐことで、年収1億円以上ということもあるかもしれません。

企業の経営者や役員幹部

大きな大企業の経営者や大企業の幹部などの、一部の人しか年収2,000万円を超えないでしょう。国税庁の民間給与実態統計調査では、役員平均年収が1,000万円以上なのは、資本金5,000万円以上1億円未満の企業規模の会社になっています。
会社役員のなかでも、年収2,000万円以上となると、すくなくとも専務以上、平均年齢は約60歳前後になっています。それ以外なら、自らが代表取締役になれば、役員の一員になります。

世帯年収2,000万円の割合と目指すポイント

世帯年収2,000万円以上の世帯割合はどのくらいいるのでしょうか。もし、同じような年収を目指すなら、どうやったら近づくことができるのかみていきましょう。

2,000万円以上の世帯は1.3%

平成24年度の1世帯当たりの平均所得金額は、厚生労働省による統計では、537万2千円になっています。その中で年収2,000万円以上の世帯はわずか1.3%です。そのことからも、全国でもごくわずかな人しかいないということです。

夫婦で共働きをする

給与所得者の中で、国税庁の「平成28年度民間給与実態統計調査」では、年収2,000万円以上の人は、男性で0.7%しかいません。女性では、0.1%未満になります。一人で稼ぐより、世帯年収で考えるなら、奥さんも働くことで、年収2,000万円に近づくことができるかもしれません。
それでも、年収2,000万円にするには、並々ならない努力と才能がなければなしえないのではないでしょうか。

年収が高い大手の企業に転職する

いまの年収を増やそうと思うなら、思い切って年収の高い大手の企業に転職するという方法もあります。いまの仕事での年収が、急に劇的に増えることはまず考えられません。そこで、いっそのこと年収が高くなる企業を狙うチャンスかもしれません。

独立して事業を立ち上げる

個人事業主としてはじめるか、会社設立などがあり、独立して起業するには、資金が必要になります。国からの融資、助成金、補助金などの支援制度などもあるので、利用するのもいいかもしれません。事業計画を自分で計画していかなければいけませんが、ゼロから事業をはじめることもできますし、フランチャイズオーナーになるという方法もあります。
国家資格を持つ職業なら、それを活かして開業することもできます。医師、歯科医師、獣医師などが個人で開業していますが、医師の場合なら、開業医で平均1,200万円から2,000万円と増えることがあるようです。

投資の副業を始める

株式などの副業を、少ない自己資金ではじめて計画的に増やすという方法もあります。投資にもさまざまなものがありますので、ご自身の無理のない範囲で、コツコツと増やしていき、目標額にするという方法もあります。

MBAなどの資格を取得する

働く際に有利になる資格のなかに、MBA(経済学修士)があります。アメリカでは、経営者候補などですが、日本ではまだまだなじみがなく難しいです。国際的な認証のあるビジネススクールで資格を取ることで、人、モノ、金に関することを学び、年収を増やすことにつながる道が開けるかもしれません。スクールでの人脈も卒業後役に立つことでしょう。

世帯年収が2,000万円ある家庭のメリット

世帯年収が高い家庭では、どういったメリットがあるのでしょうか。住宅ローンでは、どのくらいの金額まで組めるでしょう。車はどのようなものを所有し、資産運用や老後はどうなるでしょう。

子供の教育資金に困らない

文部科学省の平成28年度子供の学習費調査では、幼稚園から高校(全日制)まで15年間すべて私立の場合、合計で1,770万円かかるといわれます。ちなみに、公立では540万円です。年収の1~2割年間で貯金があればいいので、年収2,000万円の場合、約200万円ほどの貯金が毎年できたとするなら、子供がすべて私立に通っても教育資金に困りません。

家のローンが1億2,000万円まで組める

住宅ローンの金額上限は、年収の約6倍ともいわれているので、1億2,000万円ぐらいまで組めるというわけです。このぐらいの金額が使えるなら、高級マンションやいろいろな選択肢が考えられます。広さや立地条件など、不動産の物件を見るのが楽しくなるでしょう。たくさんありすぎて、決められないかもしれません。

高級車を所有することができる

レクサスやベンツなど、車のランクにもよりますが、約500万円以上あれば所有することができます。1,000万円以上のものもありますが、手に入れることができそうです。
高級車ブランドのレクサスのLSシリーズは、1,000万円前後となっています。高級車ならではの、落ち着いた雰囲気があります。ドイツの高級車としてのメルセデスベンツのSクラスは、快適な乗り心地、安定感があり、1,500万円を超えるものもあります。
年収が2,000万円なら、こういった、高級車も手にいれることができるでしょう。プロのスポーツ選手なら節税対策として、高級車を所有することもあります。体が資本なので、守るためと球場までの交通手段が認められているからです。

貯蓄以外の資産運用が活用できる

年収が高い人は、お金にも働いてもらうということで、副収入を得ることができます。貯蓄するだけでも、貯金額が高いので利息も溜まりますが、株式投資、不動産投資など資産を分散して活用することもできます。
株式投資では、売却益(キャピタルゲイン)、配当金(インカムゲイン)、株主優待などがありますし、投資信託では、プロが運用してくれるので、特に知識がなくてもはじめることができます。貴金属投資なども、金、銀、プラチナなどを購入して保有しておくこともできます。

将来の年金が多く貰える

iDeCo(確定拠出型年金)などがあり、銀行や証券会社で毎月お金を積み立てすることで、老後に受け取りができるようになります。そうすることで、国からもらえる年金以外にももらうことができるので、老後の心配が減ることでしょう。

世帯年収が2,000万円ある家庭のデメリット

世帯年収の高い家庭は、どんなデメリットがあるでしょう。税金は、高くなることは想像がつきますが、それ以外なにがあるかみていきましょう。

生活レベルが高くなりすぎてしまう

世間的には、富裕層にみられてしまうために、高級な車を所持し、高級なマンションに居住し、グルメな外食三昧などしていたら、税金も高いので、計画的に貯金をしていかなければ、家計がたいへんなことになります。仕事でのストレスなども並々ならないでしょうから、旅行などの息抜きも必要になるでしょう。
年収がいつまでも同じ金額のまま、維持できるとは限りません。一度、高くなってしまった生活水準を下げるのは容易なことではありません。

税金が高くなる

年収2,000万円の人は、確定申告が必要になります。年収600万円から800万円の場合、手取り金額は約470万円から602万円ほどになります。では、年収2,000万円では、手取りは約1,200万円になります。所得税や住民税が高くなります。
所得控除では、給与収入額が1,000万円超は、控除額一律220万円、配偶者特別控除なども適用されないでしょうし、住民税では基礎控除33万円、所得割10%、均等割は標準税率5,000円(地方自治体で違いあり)となっており、所得税は約430万円、住民税は約174万円ほどという高額な税金になり、年収600万円から比べると何倍もの税金の金額です。

仕事が忙しくてお金を使う暇がない

医師や、会社役員、弁護士などは、年収は高いですが、当然仕事が忙しい業種でもあります。仕事が忙しすぎて、日常ではお金を使う暇があまりないようです。また、結婚ができにくいということもあります。仕事が忙しすぎて、時には体調を崩すこともあるそうです。高額な年収を稼いでも、不健康では、もったいないです。

年収制限のある助成金がもらえない

年収が高いということは、年収制限のある助成金はもらえません。児童手当では所得制限限度額は手当てを受ける人の前年の扶養家族などの数により異なります。例えば、扶養家族が5人(専業主婦、児童4人)なら、所得額は812万円、となっています。
所得制限限度以上でも、居住地の市区町村につき異なる場合もありますが、特例給付で児童一人につき、月額5,000円支給もあります。不妊治療では年収730万円未満でないと助成金の対象になりません。

投資商品の勧誘が多くなる

銀行や証券会社などからは、ダイレクトメールなどで投資商品の勧誘がたくさん送られてくることでしょう。一見するとよさそうにもみえますが、投資には、必ずリスクがつきものです。年収が多いということは、資産を守り自己防衛するためにも、いろいろな知識をつけておかないといけないことでしょう。

世帯年収が多くても慎ましい暮らしが理想的

年収が多いと贅沢で優雅な暮らしを送っているのだろうと思われがちです。手取り金額だとかなり低くなり、税金は多めに払うことになります。年収が多ければ多いほど、計画性をもって資産を管理していかないと、後々、大変なことになるのではないかと心配になるのではないでしょうか。
年収が多くても慎ましい暮らしを心がけるほうがよいのかもしれません。そうすることで、普段の生活での支出は抑えつつも、旅行や趣味など心を豊かにできる時間を将来的に持てるようになるでしょう。

この記事のライター UKANO 編集部

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