年収5,000万稼いでいる人って?職種や特徴をチェックしてみよう

年収5,000万稼いでいる人って?職種や特徴をチェックしてみよう

ビジネス 2018.04.01

年収5,000万稼いでいるのはどんな人?

年収5,000万円という高収入はとても憧れるもの。「年収5,000万円も稼いでいる人ってどんな人なんだろう」と疑問を感じていませんか?本記事では、年収5,000万円稼いでいる人の職業や特徴を解説します。
5,000万円稼いでいる人の割合や、生活などを詳しくチェックしていきましょう。ぜひ年収5,000万円を達成するための参考になさってください。

5,000万円稼げているのは全体の0.04%のみ

実は、年収5,000万円稼げているのは、日本全体の0.04%のみ。日本の人口は約1億2,000万人。この中の0.04%となると、年収5,000万円稼げている人は約4.8万人となります。
数字が大きすぎて感覚がつかみにくいかもしれませんが、単純に考えると年収5,000万円を稼いでいるのは、1万人に4人という計算に。かなり少ない割合であることがわかります。
ただし、この計算は日本全体の人口で割った単純計算なので、社会人だけを母数とした場合もう少し割合が増えると考えられます。といっても、年収5,000万円を達成している人がごく少数であることは事実。5,0000万円というのは、とてもハードルが高い年収なのです。

どんな職業に就いている?

では、年収5,000万円稼いでいる人はどのような職業に就いているのでしょうか。考えられる職業をチェックしていきましょう。

自分で事務所を立ち上げた弁護士や税理士など

一般的に弁護士や税理士は高収入といわれています。高収入といわれる弁護士や税理士でも年収5,000万円稼いでいる人はごく一部。弁護士の平均年収は約1,094万円、税理士の平均年収は約717万円なので、5,000万円には程遠いのです。
しかし、中には5,000万円という高収入を得ている弁護士や税理士の人もいらっしゃいます。平均をはるかに上回る5,000万円を稼いでいるほとんどは、自分で事務所を立ち上げた人。さらに、その事務所がとても人気になった人です。大手企業を担当していたり、たくさんの顧客を抱えていれば当然収入はアップ。年収5,000万円を達成していても、何ら不思議ではありません。

大手企業の取締役クラス

大手企業の取締役クラスになると、年収5,000万円を達成している方も少なくありません。そもそも大企業というのは、中小企業以外のすべてのこと。一般的に資本金が3億円を超えている場合は大企業といいます。しかし、日本で資本金が3億円を超えている会社は、1万以上。年収5,000万円の取締役クラスが属している会社は、この中の一握りと考えられるでしょう。
多くの人がイメージする大企業は、東証1部・2部上場企業。「日本人がなんとなく名前を聞いたことがある企業」のほとんどは、東証1部・2部上場なので大企業といえます。知名度が高い大手企業の取締役の中には、年収5,000万円以上を達成している人もいらっしゃるのです。

売れっ子芸能人

年収5,000万円と聞いて「芸能人」を思い浮かべる方も多いでしょう。芸能界は人気商売であり、売れっ子となれば年収5,000万円を簡単に達成できます。とくにギャラ単価の高いCMに出演している芸能人は、収入が多い傾向にあります。しかし、誰でも簡単に稼げるわけではありません。
年収5,000万円を達成している人が多く存在する芸能界ですが、やはり売れっ子になるまでには時間がかかります。芸能プロダクションに所属している中でも、TVに出ているような売れっ子はごくわずか。売れない芸能人は、芸能の仕事とかけもちしてアルバイトをしている場合も少なくありません。芸能人であっても売れっ子にならない限りは、年収5,000万円を稼ぐことは難しいといえるでしょう。

外資系の幹部としてばりばり働く女性も

「年収5,000万円と達成しているのは、ほとんど男性なのでは…?」と考える人も多いですが、そうではありません。外資系企業の幹部としてばりばり働く女性も多いです。外資系企業や大企業の幹部となれば、年収5,000万円を達成することも難しくないでしょう。
もちろん、幹部になるまでには並々ならぬ努力が必要です。入社してから実績を上げ、企業に貢献しなければ幹部になることはできません。企業の幹部となり、年収5,000万円を達成した女性は「本人が努力をしてキャリアを積み上げた」という証拠。努力や今までの実績が認められた上での年収といえるでしょう。年収5,000万円を稼いでいるのは、男性だけとは限らないのです。

実際の手取りはどれくらい?

では、年収5,000万円稼いでいる人の手取りはどのくらいなのでしょうか。詳しくチェックしていきましょう。

特に多くかかる税金とは

年収5,000万円というのは、あくまでも年間の総支給額。実際に手元に入る「手取り」ではないことを覚えておきましょう。また日本では「累進課税制度」を導入しており、課税対象となる金額が大きくなればなるほど、税率が高くなります。累進課税制度の仕組みがとられているのはが「所得税」や「相続税」です。
この2つの中で、年収5,000万円稼ぐ人に大きく関わるのが所得税。所得税は、個々の所得に対して課せられる税金です。年収5,000万円稼いでいる人の所得はとても大きく、累進課税制度によって高い税率がかけられているケースがほとんど。年収が低い人と比べると、かなり高い金額の所得税を支払っているのです。

手取りは約半分になる

日本で導入されている累進課税制度を踏まえて、年収5,000万円稼いでいる人の手取りを考えていきましょう。年収5,000万円には、所得税のほか住民税や厚生年金保険料、健康保険料などがかかります。このようなことを考慮すると、年収5,000万円の手取りはおよそ半分。2,500万円程度であると考えられるでしょう。
年間の手取りを月になおすと、毎月の手取りはボーナスを除いて200~250万円。平均的な年収の方と比較すると当然大きな金額ではありますが「年収5,000万円の割には少ない」と感じた方も多いのではないでしょうか。年収5,000万円になると、支払う税金が高くなります。そのため、手元に入るお金も少なくなってしまうのです。

どんな生活をしている?

最後に、年収5,000万円稼いでいる人がどのような生活をしているのかチェックしていきましょう。

家賃数十万円~のマンションや高級住宅街の一戸建てに住んでいる

年収5,000万円と高収入の場合、毎月の手取りは200~250万円と考えられるので、高い家賃のマンションに住んでも余裕があります。年収5,000万円で賃貸物件を契約している人は、家賃数十万円~のマンションに住んでいることが多いようです。
また、賃貸ではなく高級住宅街に戸建てを持っている方も多いでしょう。一定して年収5,000万円がある場合、ローンも通りやすいですし戸建てを持つことも簡単です。中には質素倹約につとめている人もいらっしゃいますが、多くの人が平均以上の暮らしをしているのです。

複数の自家用車を所有

優雅な生活というと「複数の自家用車を所有している」というイメージがあるでしょう。年収5,000万円があれば、複数の高級車を所有することも可能。一般的に維持費が高いといわれる外車であっても、無理なく維持できます。
そのため、ガレージに何台もの高級車を並べている人も少なくないのです。車はステータスでもあり、趣味の一つでもあります。年収5,000万円の人がたくさんの自家用車を所有していても不思議なことではありません。また、車の価格は1,000万円を超える場合も。支払い方は人によって異なりますが、現金一括やカード1回払いで購入する人も多いようです。

会員制レストランで会食

富裕層をターゲットにしているのが、会員制レストランです。多額の入会金がかかったり、紹介でしか会員になれないお店も。年収5,000万円であれば、このようなレストランにも無理なく入会できます。また、仕事関係で会員制レストランを利用する方も多いようです。
年収5,000万円になると、必然的に周りも富裕層の人が多くなります。さらに生活水準も高くなるため、会員制レストランをはじめとした高級店で食事をとる機会も多くなると考えられるでしょう。会員制レストランや高級店で食事をする場合は、一度に10万円以上の支払となるケースもあります。

高価なアクセサリー類やブランド品を購入できる

年収5,000万円になると、高価なアクセサリー類やブランド品も我慢せずに購入できます。生活水準が高くなるため、全身ブランドで統一している方も多いです。これは個人の好みもありますが、出掛ける場所も影響していると考えられます。
高収入になればなるほど、パーティーや集まりに参加する機会が増加します。ドレスコードがある会場やお店も多いため、必然的に高価なアクセサリー類やブランド品が必要となるのです。車や住宅だけでなく、身につけるものもステータスの一種。平均的な年収の人と比較すると、やはり身につける洋服や小物も高価になります。

税金はかかるけれど豊かな暮らしができる

年収5,000万円の手取りは、およそ半分の2,500万円。多額の税金がかかりますが、豊かな暮らしができます。我慢せずに買いたいものを購入できる生活は憧れるもの。年収5,000万円を目指すのはとても大変なことですが、絶対に不可能なわけではありません。
また、男性だけでなく女性であっても5,000万円を稼ぐことは可能。ぜひキャリアを積み重ね、年収5,000万円を一つの目標にしてみてはいかがでしょうか。

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この記事のライター UKANO 編集部

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