がん保険不要論は真実なのか。最近の保険は掛けておいて損はしない

March, 05, 2018

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がん保険の加入率

がん時代と呼ばれる昨今、3人に1人が「がん保険」に加入しているといわれています。「3人に1人も加入している」と受け取ることもできれば「3人に2人は加入していない」と受け取ることもできます。なぜ、がん時代といわれながら全員が加入していないのでしょうか。

がん保険とは

「私は医療保険に入っているから病気になっても大丈夫。」と思っている人は思いのほか多いです。医療保険の多くは「がん」に対する保障が含まれていません。一度加入している保険の契約書を確認してみましょう。

がんのみに特化した保険

「がん保険」とは、その名が表すとおり「がんに特化した保険」です。あらゆる疾病やケガを保障してくれる「医療保険」とはタイプが異なる保険です。ここで、「どうして“がん”だけが特別扱いされるのか」という疑問が起りますが、これは「がん」という病気の特性に理由があります。

がんは長期化する病気

がんではない病気は、くすりや注射、手術などを経て「治癒」と医師に認められれば治療は終了します。しかし「がん」は他臓器への転移や再発の可能性があり、治療が終わったからといってすぐさま「完治」と認められることはありません。

そのため、がんについては治療がいったん終わっても「完治」や「治癒」ではなく「寛解」(かんかい)という言葉が使われます。「寛解」という言葉には「病状が現在落ち着いていて、医療的に問題がない状態」という意味があります。

言葉の裏を返せば「現在病状が落ちついているが、再発しないとは限らない。」という意味になります。がんという病気はなかなか体から消えてくれません。この「体から消えない」というのが、ほかの病気と「がん」という病気の一番の違いです。

がん保険は長期治療をサポートする保険

「寛解」と診断されたあとも、再発していないか・転移していないかを確認する検査が定期的に続きます。場合によっては、入院検査など大掛かりな検査がおこなわれ、万が一再発が認められた場合は直ちに再発治療が開始されます。

がんは一度罹患するとなかなか縁が切れない病気です。医療保険のように、治療が終わるたびに保険が使えなくなるのでは、治療に専念することができません。がん保険は、終わりがみえにくい病気である「がん」を長期サポートするために、医療保険とは異なる仕組みで成り立っているのです。

がん保険と医療保険の違いは

がん保険と医療保険の明確な違いは「保障される病気の範囲」です。さまざまな疾病やケガを保障してくれる医療保険に対して、がん保険は「がんにまつわる治療費にのみ」適用されます。

つまり、がん保険では骨折や盲腸などの病気に対する治療費はまかなえないということになります。また反対に、医療保険(がん特約がついていないものの場合)では、がんに対する治療もまかなうことができません。

ひいては、病気に対する完全なサポートを得るためにはには「医療保険」と「がん保険」の両方に加入しておくことが必要となります。

がん保険に入るメリット

「医療保険は加入しているけどがん保険には入っていない。」という人は多いです。なぜがん保険は「加入する人」と「しない人」がいるのでしょうか。がん保険は本当に「ムダ」な保険なのでしょうか。

高額な治療費をカバーできる

公的医療制度の1つ「高額療養費制度」を利用すれば、窓口の支払いを一部負担するだけで治療を受けることができます。高額療養費制度は、医療費を一定額にとどめてくれますので、1度で支払えないような金額を請求されることはありません。

しかし、がんのように定期的な検査入院を余儀なくされたり、再発して治療を再開するとなった場合、1回の支払額がいくら少なくても回数を重ねればやがて家計を圧迫しかねません。

このような多額の医療費がかかりやすいがん治療費を、自分たちのお金だけでカバーしきれないところをサポートしてくれるのが「がん保険」です。がんには「がん専用の保険」をかけておくことで、家族みんなが安心して生活できるのです。

長期の治療をサポートしてくれる

がんは「転移」や「再発」の可能性がある病気です。手術後も定期的な検査が続き、再発した場合は再び抗がん剤治療や放射線治療を受けなければなりません。

このような「治療が長期化するリスク」のある病気ですから、単発的に保障される医療保険ではすべての治療費をまかなうことができません。

がん保険は、長期にわたりがん治療をサポートしてくれる保険です。がん保険は、何度手術を受けても・何回入院しても保障を打ち切られることはないので、安心して治療に専念することができます。

さまざまな給付金が受けられる

がん保険は、入院や手術だけに限らずさまざまな給付金が受け取れます。ほかの病気よりリスクが高い病気なので給付金も手厚く、明確に細分化されています。がん保険で受け取れる給付金の代表例は以下のものがあります。(別途付加手続きが必要になる場合もあります。)

  • 診断給付金 「がん」と確定・診断されたとき
  • 入院給付金 「がん」の治療のために入院したとき
  • 手術給付金 「がん」に対する手術を受けたとき
  • 通院給付金 抗がん剤治療のために通院したとき

CMでよく耳にする「診断給付金」は、がんと診断されたときに給付される一時金です。がんに罹患していると判明したら、より詳しい検査を受けて今後の治療方針を決めなければなりません。

がんの精密検査のなかには保険適用外の「先進医療」など高度で高額な検査もあります。「診断給付金」で受け取ったお金は、希望によって「先進医療」で使うこともできるため、がんと診断された人への大きな力となるでしょう。

このほか、がんで入院し退院したときに一時金が受け取れる「がん退院後療養特約」もあります。お見舞金へのお返しや、生活などに当てられる一定額が給付されます。

がん保険のタイプは

医療保険には「終身型」や「貯蓄型」、「女性型」などさまざまなタイプがあり、その人に合った保険を選ぶことができます。がん保険にも2つのタイプがありますのでムダの少ないタイプを選ぶこともできます。

一生涯保障してくれる終身型

医療保険と同様に、がん保険にも「定期型」と「終身型」があります。終身型がん保険の特徴は、その人を生涯に渡り保障し続けてくれるところです。付加できる特約の種類が定期型よりも格段に多く、万が一がんに罹患したときの保障を受ける範囲は比べ物になりません。

がんに罹患しやすい年齢の人や、がんに対する十分な備えを求める人には、万全の対策がとれる終身型がおすすめです。がんにかかったときに必要な治療を安心して継続できます。

一定期間ごとに更新する定期型

定期型のメリットは、一定期間ごとに保険の見直しがしやすいところにあります。また、終身型と比較すると保険料が安いのもメリットといえるでしょう。しかし定期型のがん保険は、付加できる特約が限られるというデメリットがあり、終身型がん保険のような手厚い保障は受けられません。

まだ本格的にがんの心配が要らない若年層の人などが「一定期間の保障」として加入しておくなら、定期型がん保険への加入がおすすめです。

がん保険の必要性は

がん社会といわれる現代、がんにかかる人はどれだけいるのでしょうか。がん患者が多いといわれていても、がん保険に加入していない人もいます。周りの人はがんに対する治療費をどのように考えているのでしょうか。

日本人ががんにかかる確率は

日本人がなんらかのがんに罹患する確率は「2人に1人」といわれています。この数字の解釈にはさまざまな意見がありますが、いずれにしても低い確率ではありません。

男女別、年齢別で罹患するがんの種類にも違いがあります。40代以上の男性は、胃がん・大腸がん・肝臓がんなどの「消化器系がん」が多く、40代以上の女性では乳がん・卵巣がん・子宮がんなどの「生殖器系のがん」が最も多くなります。

また、男女どちらとも高齢になると、かかるがんの種類に変化が見られ、70歳以上の男性では前立腺がんや肺がんへ、高齢女性では胃がん・大腸がん・肝臓がんなどの消化器系のがんの罹患率が高まります。40歳を超えたら誰でもがんになる可能性が少なからずある、といえるでしょう。

がん保険が不要といわれる理由

がんに罹患する人が増えているのに対し「がん保険への加入は必要ない」という意見がよく聞かれます。高額な治療費がかかるとわかっている病気なのに、どうしてこのような意見がでてくるのでしょうか。

その理由は、日本が持つ極めて充実した「社会保障制度」にあります。請求される治療費が一定額に留められる公的保険「高額療養費制度」がその代表ですが、この保険を利用できるのは国民健康保険か社会保険に加入している「すべての国民」です。

つまり、無保険(保険に加入していない)でない限りは、公的医療保険の恩恵を必ず受けることができるということです。私たちは知らず知らずのうちに、すでに心強い医療保険に加入している状態にあるのです。十分な収入や貯蓄があり、高額療養費制度における自己負担金額を毎回無理なく支払えるならば、わざわざがん保険に加入必要はないと考えるのも決して間違いではありません。。

入院日数は短期化していることも理由の1つ

がん保険が不要だといわれるもう1つの理由に、「入院日数の短期化」があります。がん保険には「入院日数の上限がない」というメリットがありますが、現代の医療技術のめざましい進化によって長期入院を要する可能性はどんどん減ってきています。

かつては開腹手術などの大手術を受け、傷口と体がしっかりと回復するまで入院するのがお決まりのコースでしたが、腹腔鏡手術や内視鏡手術などが主流になった今では昔のように長い入院日数を要しません。つまり、がん保険のメリットである「入院日数の上限がない」という恩恵をムダなく受けられるとは言い切れないのです。

不安がある人は加入しておくべき

いくら社会保障制度が充実しているといってもがん保険はまったく無用というものではなく、積極的に加入しておくべき人もいます。この「積極的に加入すべき人」にまず一番に該当するのは「がんにかかるリスクが高い」と思われる人です。

がんのなかには遺伝性のがんがあるといわれ、家族や親族にがんに罹患した人がいる人は、罹患率がより高いと考えられています。このように不安要素を抱える人は、がん保険に加入しておくほうが断然安心だといえるでしょう。がんになってからでは保険加入も難しくなるため、健康なうちに加入を検討しましょう。

次に該当するのは「貯蓄が少ない人」「収入が少ない人」の場合です。1回の手術や治療費は支払えたとしても、一度で治療を終了しにくいのが「がん」です。継続した治療を受けるときは、その度に一定額を支払わなくてはなりません。

貯金を切り崩しながら治療を続けることは、家計を苦しめる結果につながります。長期化するというがんの徳特性をふまえると、いわゆる「がん家系の人」や「貯蓄が少ない人」はがん保険に加入しておくべきといえるでしょう。

おすすめのがん保険

最新のがん保険は、昔と比べ物にならないほど「手軽な金額」になっています。医療技術が進化した今、がんは治せる時代です。さらなる明るい未来のためにも、がん保険を検討してみる価値は十分にあるといえそうです。

アクサダイレクト生命 アクサダイレクトのがん終身

アクサダイレクトのがん終身保険は、手厚い保障が受けられるのに「保険料が一生涯あがらない」ことで知られています。30歳の女性なら月額1,440円で、女性特有のがんに対する保障もしっかり受けられます。

見積もりや申込みなどすべての手続きがネットで完了できるため、保険契約にありがちな面倒な面談や手続きに時間を要しません。また、医師の診断やたくさんの書類を用意する必要もありません。

手厚い保障内容でありながら、負担にならない保険料の安さも人気の秘密です。たとえば30代男性の場合、抗がん剤治療特約やがん先進医療特約、がん退院時特約やがん手術給付特約を付加しても月額保険料は2,360円です。もちろん入院日数も無制限です。

オリックス生命 がん保険Believe

オリックス生命の「がん保険Believe」の特徴は、初めてがんと診断されたときに給付される「がん初回診断一時金」にあります。まとまったお金が受け取れることで、お金の心配をすることなく治療方針を選ぶことができます。

また、抗がん剤治療を入院ではなく通院での治療を受ける場合「がん通院特約」を付加すれば、通院だけでも給付金を受け取ることができます。入院日数が短くなっている「現代医療に即したがん保険」だといえるでしょう。

月額保険料は、終身型の「基本プラン」と「通院保障プラン」の2つがあります。30代女性なら基本プランは2,170円、通院保障プランでも2,640円です。入院したときの保障も手厚く、入院日数は無制限で保障が受けられます。

SBI損保 SBI損保のがん保険 自由診療タイプ

多くのがん保険は、保険が適用される範囲内にのみ給付金が支払われます。SBI損保のがん保険「自由診療タイプ」は、先進医療から自由診療までがんにかかった「すべての治療費」に対して実額補償が受けられます。

ここでいう「すべての治療費」とは、一般的ながん保険のように「通院日数」や「手術回数」「入院日数」に対する「一定額すべて」ではなく、かかった治療費すべてを「かかった分だけ」給付される画期的なものです。もちろん、入院だけ適用・通院だけ適用といった制限もありません。

しかし、この保険は「定期保険」なので、5年ごとに保険料があがってしまいます。しかし、保障内容に対して月額保険料は極めて安いので、お守りとして加入しておくのもおすすめです。30歳女性であれば1,450円、男性であればひと月970円で大きな安心が手に入ります。

がん保険の加入に迷ったら必要性をしっかり考えよう

がんになるか、ならないかは誰にも予測できません。また、保険料は医療保険よりも割高なものが多いため、家計にまったく影響がないとはいえません。がん保険の加入を迷う根本的な理由は「がん保険を掛ける価値が果たして本当にあるのか」という点にあるのではないでしょうか。

がん保険の加入に迷ったら、現在の年齢や生活習慣と向き合ってみましょう。健康的な生活を送っている若年層であれば、定期型のリーズナブルながん保険でも十分ではないでしょうか。がん保険の加入を検討するときは、自分のライフスタイルや貯蓄額、性別や年齢などをもとに「がん保険の必要性」を考えてみましょう。

 

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