年齢ごとの年収の相場知って、今後のキャリアパスを考えよう

年齢ごとに年収の平均や中央値を知る

自分の年収が世間一般に比べてどれくらいか知っていますか。
年収は国税庁が行っている民間給与実態統計調査で知ることができます。
この調査の結果は国税庁のホームページに公表されるので、誰でも見ることができます。

年収が変化することに年齢が関係しています。
年齢ごとの年収の平均や、年収のレンジを知ることができるのは中央値。
自分の年齢での年収の相場を知り、今の年収を見つめ直しましょう。
そして相場と比べて、今の職を続けるか、副業するか、転職するかなどといった今後のキャリアプランについての参考にしてください。

2018年最新の平均収入

2018年の平均収入について、全国・地域別・年齢・職業で見てみましょう。

全国平均と地域別平均

年収は企業の所在地によって平均が異なります。
日本人全体の平均年収は420万円です。
都道府県別で一番高いのが東京で612万円、第二位が神奈川で536万円、第三位が大阪で523万円、第四位が愛知で504万円、第五位が京都で494万円です。

関東、関西の主要都道府県が上位を占めており、一位と五位では100万以上の差があることがわかります。
他の地域に住む人と年収が大きく違っていても、地域差があるため一概に自分の年収が低いとは言えません。
自分の勤務先の都道府県での年収の平均を調べて、自分の年収と比較してみましょう。

年齢別平均

年齢別で年収を比べてみましょう。
各年代での男女合わせた平均年収は20代前半は253万円、20代後半は352万円、30代前半は397万円、30代後半は432万円、40代前半は461万円、40代後半は486万円、50代前半は509万円、50代後半は491万円となっています。

20代から50代前半までは年齢が上がるにつれて年収も上がっていきますが、50代後半になると減少します。
また50代前半で平均年収が500万円を超えます。
年収1,000万以上をもらっている人は、どの世代の平均から見ても約500万円多いということがわかります。

サラリーマンと公務員の年収

民間企業と公務員の年収を比較します。
地方公務員の場合、総務省が公表している地方公務員給与実態調査で、国家公務員の場合は人事院が国家公務員給与等実態調査として公表しているので、誰でも知ることができます。

30歳での年収を比較すると、民間企業の30代前半の平均年収が397万で、平成28年の地方公務員全体の平均年収は470万円です。
国家公務員の場合はさらに上がって489万円になります。
民間企業の平均と国家公務員での平均の差は70万円あります。
景気の変動により民間企業のほうが多くなることもありますが、平成28年度では公務員のほうが平均が高い結果になりました。

覚えておきたい【年齢×○○】の法則

年齢と月収、年収の平均には一般的に法則があります。
月収は年齢×1万円、年収は年齢×15万円で計算すると、だいたいの平均になります。

例えば30歳であればこの法則を使うと月収は30万、年収は450万円になります。
先程年代別の平均年収を示しましたが、かねがね年齢があがるにつれて年収もあがるので、この計算でおおよその平均を計算することができます。
自分の年齢で月収と年収の法則を計算して今の給料と比較してみましょう。

平均よりも重視したい？年収中央値

年収を比較する際、平均値とは別に中央値というものがあります。
どう違うのか、現実にはどちらが近いのか知っておきましょう。
数字のマジックに惑わさないことも必要です。

年収中央値とは

年収の平均値と中央値の違いについて説明します。
年収の平均値は全員の年収をすべて足し合わせて、足した人数で割り計算します。
簡単に計算するために3人の例を出します。
例えばAさんの年収が100万、Bさんの年収が200万、Cさんの年収が1,200万円だった場合、年収の平均値は500万円になります。
3人のうち二人が500万円以下なのにCさんが飛び抜けているため、平均年収があがってみえます。

それに比べて中央値の考え方は、全体のうち年収の順位が丁度真ん中になる人の年収を計算します。
上の例では中央値は200万円になります。
平均値に比べてAさんBさんの年収の値に近く、飛び抜けて高かったCさんの年収の影響を受けづらく、より現実的な値になっています。

年齢別に見る年収中央値

年齢別に年齢中央値を比較してみましょう。
平均年収ランキング2017（平均年収／生涯賃金）の30歳代での調査結果を参照します。
この調査は2016年～2017年のDODAのデータにより公表されているものです。

30代における、年収の平均値は455万円です。
300~400万円の人が26%、400~500万円の人が24%を占めており、この調査の50％に当たります。
そのため、平均は455万円ですが二人に一人は300~500万円であることがわかります。
このように年収の相場と言っても、算出方法によって結果は違ってきます。
自分の年収を比較する場合、年収の平均値で比べることも重要ですが、年収の中央値で比較することも大切です。

マンション購入やローンと年収の関係

マンション購入などのローンといった大きな出費とローンの関係にはおおよその目安があります。
年収の5倍程度であればローンを組んでも返すことが出来るというものです。
例えば年収が400万円であればローンは2000万円までなら組めるということになります。

しかし、この計算の結果購入できる額であっても注意が必要です。
それは年間の返済額です。
住宅ローンは長い期間返済することになるので、余裕を持った返済計画が必要です。
安定して生活するために年間の返済額は年収の20%以下に抑えましょう。
例えば年収500万円であれば、年間の返済額は100万円、月々均等割だとしたら月々の返済額は84,000円以下にしましょう。

年収をあげる方法は

年収をあげる方法はあるのでしょうか。
一般的に年収を上げる方法は3つあります。
その中で、自分ができると思ったものに取り組めば、年収が上がる可能性もあります。

資格取得で昇進する

年収をあげるために社内外の資格を取得し、昇進を目指す方法があります。
資格をとることで自分のスキルを主張できますし、所有資格に応じて給料が増える場合も多いです。
そして昇進に有利だけではなく、今後のキャリアプランを有利に進めることができます。

資格取得のためには勉強する時間やモチベーションの維持も必要なので、時間的・精神的余裕があれば取り組めるでしょう。

副業をはじめる

年収をあげるために副業をはじめる方法があります。
副業により、不足している年収を補うことができますし、別の方面から自分のスキルを磨くこともできます。
スキマ時間で始められるものや、初期投資がほとんど必要ないもの、最初に費用がかかってしまうものなど、手段はたくさんあります。
企業によっては副業が禁止されている場合があるので、確認しておきましょう。

転職を考える

年収を上げるために転職を考えることもできます。
転職で年収が上がるかは年齢が関係していることがあります、30歳前後での転職では年収がアップすることが多いですが、それ以降は年収がアップする人は少しずつ減っていきます。
自分の年齢と、転職先の給料形態・業界動向なども鑑みて最善と思える選択をしましょう。

年齢を考慮した人生設計を

他人に比べて自分の年収が高いか低いかは、国税局が公表している、民間給与実態統計調査を参考にできます。
全国や自分の住む地域、年齢別の年収の平均と、自分の年収の差を考えてみましょう。
比較する際は、平均値を見ることも重要ですが、中央値も見ることが重要です。

年収を見つめ直した結果、マンション購入などの大きな支出を検討したり、収入が足りない場合はスキルアップや副業、転職などの手段を考える必要があります。
自分の年齢を考慮し、今後の人生設計を考えましょう。

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