【医療保険は不要？】不要説の根拠を理解して必要性を考えよう

February, 09, 2018

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もしものときの病気や怪我をカバーする医療保険
医療保険が不要な理由
医療保険が不要かどうか見極めるポイント
必要に応じて医療保険を見直そう

もしものときの病気や怪我をカバーする医療保険

医療保険は、もしものときの病気や怪我をカバーするもので、必要な人もいれば不要な人も。
医療保険に入らなければならないと思っている人は、多いのではないでしょうか？医療保険が不要な人は、どのような理由で不要としているのでしょう。

医療保険の必要性を見直して、必要なのか不要なのかを見分けられるようにしたいですね。
ここでは、必要がないという理由や、不要とする見極めのポイントを見ていきます。
現在必要なのかどうか、慎重に判断していきましょう。

医療保険が不要な理由

入院日数が短縮化されている

近年の医療保険では、病気の種類によって保険金が給付されるものや、入院期間に応じた入院給付金を受けられるタイプなどが一般的です。
長く入院することで給付金が受けられますが、日帰り入院や手術なども増えており、入院日数の短縮化が見直されています。

長期の入院が必要な場合でも、自宅療養を求める人も多く、入院は避けたいという人も増えています。
病院でもベッドの数などの関係で、極力入院させないようにしています。

したがって、短期間の入院が必要な場合でも、新たに医療保険に加入するまでもなく、生命保険内の保険で十分だと考えている人が増えています。
入院日数が短縮されているため、十分な保険金を受給できずに、不満に感じるという場合もあり、不要とする声が多くなっています。

特約の条件が厳しすぎる

特約の条件が、厳しすぎると感じている人も多いです。
医療保険の種類にもよりますが、給付対象となる病気でも、入院期間が60日を過ぎる見込みがないと、保険金が給付されないという条件になっている場合も。
また、寝たきりの状態にならないと保険が下りないなど、条件が厳しいこともネックです。

病気になっても、保険金が給付されないような医療保険であれば、加入している意味はないとして、医療保険は不要だと考える人も。
もしも、新たに医療保険に入るのであれば、現在の生命保険の条件を見直すか、特約の条件を広げるべきだと考える人が増えています。

高額療養費制度が利用できる

入院により、1カ月にかかった医療費が上限を超えた場合、高額医療制度という公的保険制度を受けられるので、自己負担額を減らせます。
国が代わりに費用を負担するという制度で、年齢や所得によって上限額が変わります。

また、さらに負担額が軽減する制度もあり、過去1年以内で医療費が3回以上、上限額を超えた場合は、4回目以降は多数回の該当となり、上限額が下がります。
このように上限を超えると、超えた分の医療費を国が負担してくれるという、公的保険制度が充実しているため、新たに医療保険に加入する必要はないと考える人は多いのです。

就労者は傷病手当金を受給できる

公務員や会社員も、公的制度を利用でき、傷病手当金を受給できます。
こちらは、病気や怪我で仕事をすることが困難になり、十分な収入を得られなくなった場合に、利用できる手当になります。
最大で1年6カ月間受け取れて、手取りの約7割を請求できます。

このような、頼もしい公的保険制度があるため、民間の医療保険は必要ないと考える人は増えています。
医療費だけではなく、病気や怪我による収入減の問題に対しても、手当を受けられるので、国の制度が充実していることがわかります。
医療保険に加入しようか迷っている人は、このような公的制度があることも踏まえて、判断することが大切です。

確定申告で医療費控除が受けられる

確定申告の際に、給与所得のある人は年末調整をしますが、医療費に関しては会社を通してではなく、自分で確定申告を行う必要があります。
きちんと手続きを行えば、医療費控除が受けられて、10万円を超えた場合は控除の対象となります。

医療費の確定申告を行う際は、必要な書類や条件があるため、面倒で申請をしないという人も。
まずは、医療費の合計が10万円を越えているかどうかを確認しましょう。
心当たりがない場合は、手続きは不要となります。

このように、払いすぎた分の医療費が返還されるわけですから、医療保険にわざわざ入らなくてもよいと考える人も多いのです。

医療保険が不要かどうか見極めるポイント

十分な貯蓄がある

医療保険が充実している中でも、必要という人と不要という人に分かれます。
必要か不要かを見分けるポイントとして、十分な貯蓄があるかどうかが、一つの判断のポイントになります。
資産家や貯金額が多い人は、病気になった場合に負担額が出てきますが、ある程度の貯えがある場合は、医療保険を必要としない人も。

現在健康であり、今後病気などで入院の心配がなければ、受給されるかわからない保険に毎月支払うよりも、自分で貯蓄をしていく方がむだがなく、効率がよいと考える人も多いです。
家族の人数や年齢、貯蓄額にもよりますが、十分な貯えがある場合は、新たに医療保険に加入する必要性はないとされます。
支払いよりも貯蓄を重視していきたい人も、保険の必要は薄くなります。

独身で養う家族が他にいない

家族がおらず独身という人は、医療保険の必要性がないと考える人が多いです。
独身の場合、もしもの場合でも公的保険制度だけで対応できるため、民間医療保険は不要とする人が増えています。
怪我や病気で、収入を得られないという事態になっても、会社員の場合は傷病手当が適応されるため、医療保険の必要性は少ないのです。

高額療養費制度や、傷病手当などの公的制度だけでカバーができて、さらに独身という場合は、医療保険は必要なく、毎月の支払いを貯蓄に回したほうが、自分自身の損をなくせます。
養う家族がいない独身の人は、医療保険に入ると逆に損をしてしまう場合が多いので、医療保険の条件をよく把握しておくことが大切になります。

病気や怪我に対しての不安がない

現在、病気や怪我に対して不安がない人は、無理に医療保険に加入しなくてもよいでしょう。
わざわざ保険に加入して毎月の支払いをするなら、その分を貯蓄しておくことで、いざというときのための資金にあてられます。

病気や怪我によっては、対象外となり保険金が受給されないことも。
または、受給額が思っていたよりも少なかったりと、不満を感じることも多いことが現状です。

入院や手術でないと、適応にならない医療保険が多く、それなのに保険料を支払うという、割に合わない場合も。
大きな病気がなく、怪我に対しての不安がない場合は、無理に医療保険に入る必要はありません。
自分の健康状態を把握し、不安がないのであれば、すすめられてもきっぱりと断りましょう。

受ける医療にこだわりがない

受ける医療にこだわりがないという人も、医療保険は必要ないでしょう。
医療保険の内容にもよりますが、個室に入れる入院プランというものもあります。
特に気にしない人という人にとっては、全く無縁の医療保険になります。

また、先進医療を受けたいという場合や、万が一のために備えておきたいという人は、医療保険の加入を考えたほうがよいのですが、こだわりがないという人は、特に必要性はないでしょう。

生命保険の特約でも、がんの特約が付いている商品も増えているので、そちらで十分と考える人も。
備えがあったほうが安心という人は、安心を購入するためにも加入しておくとよいのですが、特に必要ないという人も多いです。

入院しても収入が減少しない専業主婦

専業主婦の場合、怪我や入院をしても、自分自身の収入は減少しません。
また、入院しなくても専業主婦なので、自宅で安静にしていれば回復できると考える人も。
したがって、専業主婦の場合も、病気の心配がない場合は、医療保険は必要ないでしょう。
生命保険に入っており、生命保険の中の医療保障に入っている人も多く、生命保険一本で十分という人は多いです。

自分のためにはまだ必要性がなく、毎月支払う保険料を支払い続けるならば、貯蓄に回したほうが効率がよいと思う人も。
新たに医療保険に入るよりも、今入っている生命保険の見直しをしたほうがよい場合もあるので、見直しも検討してみてください。
新たに医療保険への加入を考える場合は、よっぽど体に不安があるというケースになるでしょう。