30歳頃の年収はどのくらい？平均年収額を知って目標を設定しよう

30代はどのくらいの年収を得ているのか

周りの人と生活水準は違ってくるものですが、現在の仕事に満足するのではなく、さらに努力することで年収を上げられる可能性も。

そういったことからも同じ世代の人たちがどのくらいの年収を得ているのかはっきりと理解することで、目標の立て方や、今の自分に何があればもっと収入を増やすことができるのかなど、生活へのメリハリも生まれてきます。

これから結婚や子育てなど将来さまざまなライフイベントに備えて、今できることからチャレンジしていかなくてはなりませんので、平均年収や手取り額など30代の男女別、また30代でも前半後半での平均など、より細かなデータが知りたいものです。

30代男女の平均年収と手取り額

30代ではどれくらいの収入を得ているのでしょうか。
平均年収と手取り額をそれぞれ男女別にチェックしてから、30代前半と後半での平均収入の違いについてもみていきましょう。

30代男性で457万円

30代男性の平均年収は457万円で、手取りは約348万円となります。
手取り額は総支給額である年収から、社会保険料、雇用保険料、厚生年金料などの金額が差し引かれて実際に手元に入る金額を指します。

ですので30代の男性ですと20代のころから同じ会社で勤めていたり、年齢給によって年一回昇給があったり、昇進して給与が上がるなど20代のころとは違い明らかな会社内や社会的なキャリアアップがあった上で少しずつ評価されている結果でもあります。

30代女性で315万円

30代女性の平均年収は315万円で、手取りは約231万円となっています。
男性より低いと単純に思ってしまうと思いますが、あくまで「平均」です。
30代となると女性は結婚して子育てをしている方もいれば、キャリアウーマンとして男性とほぼ同じ年収を得ている人もいますので、そのあたりを忘れないでください。

どうしても20代のころはそれほど多くなかったパートやアルバイトをしている人が結婚、子育て、介護など家庭のライフスタイルの変化によって増えてきます。

どちらかといえば日本はまだまだ女性が子育てなどをして男性が外で仕事をしている家庭が多く、結果的に平均年収が男性と女性で100万円以上違ってきているということにもつながっているのです。

30代前半で403万円

それでは30代前半に絞ってみると平均年収はどのくらいなのでしょうか。
30代前半(30～34歳)の平均年収は403万円で手取りは約305万円ほどになります。
これらは厚生労働省の「賃金基本統計調査」と国税庁の「民間給与実態調査」から算出した統計になります。

結婚や出産を経験して33歳頃に現代は「若い家族世帯」と呼ばれるようになりました。
その33歳頃までは平均年収が380万円前後の独身者が大半となりますが、34歳頃から結婚に踏み切るという人も多くなります。

また会社に在籍している年数も5年以上となってくる年齢ですので、総合職などでは主任やチームリーダーなど実績や人間性などを総合評価され、職場の責任や期待を担うような存在にもなってきます。
そういった観点からも平均年収がこれからあがっていくことに期待したいという年代でもあるのです。

【～～～参考サイト:(http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/chinginkouzou.html)
(https://www.nta.go.jp/kohyo/tokei/kokuzeicho/minkan2013/pdf/001.pdf)～～～】

30代後半で441万円

次に30代後半(35～39歳)での平均年収をみていくと441万円で、手取りは約340万円。
男性のみで見た30代後半平均年収は512万円、女性は300万円です。
男性は上がってきているのに対し女性はやや下がった結果となりました。

男女比だけだけではなく、平均年収は産業、職業、都道府県でも開きがありますので、もっと細かく知りたいのであればお住まいの都道府県や同じ職種の人の平均年収を参考にするとよいでしょう。

35歳からは会社の中での位置づけは「中堅」と呼ばれるような立場にもなり、会社員ですと課長や部長などといったポジションに着く人も多くなってくる年齢で、やりがいを仕事に感じてくる年齢でもあるのです。

またこの年齢のころになると子供も大きくなってくるという人も増えてきますので、子供の進学や進路、定年後の暮らしについても人生設計を立てていくために、年収を今一度見直してみる時期でもあります。

30代の年収が高い上場企業

平均年収をみてきましたが、より高い目標を目指すためにも、30代で年収が高い上場企業をいくつか上げてみました。

東京が本社のM＆Aキャピタルパートナーズ

2015年に登用経済オンラインで公開された中で年収が1位となった、東京に本社のあるＭ＆Ａキャピタルパートナーズは年収が2,222万円ほどという人が多く、中堅・中小企業への仲介サービスを行っている専門会社です。

社員数は43名と上場企業の中でも非常に少ないことと、新卒採用を行っておりません。
すべて「中途採用」となっていますので転職を考えている人にチャンスがあります。

日本の高齢化が背景にありますので、これからも事業を次の世代につなげていく手段としてこのＭ＆Ａキャピタルパートナーズは業績が伸びていきそうだといえます。

仲介業のGCAサヴィアン

GCAサヴィアンは、先ほど出てきましたＭ＆Ａの独立系であるＭ＆Ａアドバイザリー会社で、上場企業や非上場企業に対して売却や買収、事業再生などの包括的なアドバイスサービスをしています。
こちらの年収はなんと1,832万円。
やりがいを感じながら仕事に打ち込める一方、それに見合っただけの職務を毎日こなしています。

キャリアアップを目指しているような女性にとっては、こういった外資系企業となると女性と男性で区別されることはありませんので、充分管理職を目指すことも可能となります。

大阪が本社のキーエンス

大阪が本社のキーエンスは、2000人ほどの規模を抱えた大企業です。
平均年収が1456万円と高水準。
業種は総合電機に属しており、世界へ付加価値のある商品開発とコンサルティングサービスによって現在世界45カ国200拠点で事業を展開しています。

社員に対する評価も公平に行われしっかりと業績が残せ、成果を上げればしっかりと給与や賞与が提供されるので、自分の努力が認められる企業です。

商業施設開発の日本商業開発

日本商業開発は不動産投資事業、サブリース・賃貸借・ファンドフィー事業、企画・仲介事業を行っている会社です。
不動産の投資についてより良くアドバイスや仲介などを行っています。

独自のビジネススタンスである「JINUSHIビジネス」によって、事業用借地権を利用した不動産投資方法を安全なものとしています。
こちらの平均年収は1,233万円となっています。

30代が年収アップするための秘訣

今の年収に納得がいかなかったり、もっと年収を上げたいと思ったら、どういった行動をとればいいのでしょうか。
年収アップにつながるものをいくつか上げてみました。

収入が多い業種への転職を考える

まず考えられることとすれば「転職」です。
しかも地方公務員、パイロット、警察官などはじめから年収が多いとわかっている業種に転職を考えることです。

中には必要な資格や勉強などもありますので、簡単なものではありません。
しっかり努力したい、その職業につきたい、時間がかかっても良い、といったところまでしっかり考えた上で判断をしてください。

転職に有利な資格を取得する

転職することを少しでも考えているのであれば、転職する職業にもよりますが、少しでも有利になるような資格を取得しておく努力をしましょう。
日商簿記、薬剤師、TOEIC、MOSなどさまざまなジャンルのものがありますので、まずは希望している職種に必須なものがあればそこに取り組むことをおすすめします。

独立や起業を目指す

その他に年収を上げる方法として考えられるのが今の会社、企業からの独立や、自分自身で起業することです。
言うことはとても簡単なことですが、するとなると経済面だけではなくアイデアやそれまでの経験など必要となる知識なども膨大になります。

そういったことを目指すのであれば、ノウハウを身に着けたり、知識を幅広く身につけ、会社の回し方までもしっかり考えられるようにならなくてはなりません。

時間はかかるかもしれませんが夢がたくさん詰まっていて、男性なら一度は考えたことがあるといっても過言ではないのが、独立や起業です。

まずは目標とする年収を設定しよう

何事もまずは目標を立てて、少しずつでも達成に向けて努力することが大切です。
今回ご紹介した30代の平均年収はあくまでも「平均」。
より高い水準を目指したり、まずは今あるところから少しでもステップアップしたいと考えたり、考え方は人それぞれです。

今努力している会社での仕事に対してやりがいを持って取り組むためにも、今の自分の年齢から何をどうしたら年収アップにつなげられるのか洗い出してみることも大切になります。

会社・企業ごとにさまざまな取り組みをしていますので、指定された資格取得であったり、最近ではフェイスブックのフォロワー数での昇給があったりと他にはない独自のものもありますので、自分に合った働き方を改めて見つめなおしてみる機会にしてみませんか。

Sponsored Link