医療保険の役割とその必要性。保障内容で比べて見直すべきもの

医療保険の概要

病気や怪我は思いもよらないときに降りかかります。
場合によっては高額な治療費が重くのしかかってきます。
本来は自分の貯蓄で治療費から生活費まで賄えるのが理想です。
しかし大多数の人は貯蓄からそれらを捻出することはなかなかできません。

医療保険は突発的な事故による怪我や病気など予測のつかない出費に備えるものです。
病気や怪我に見舞われても安心して治療を行う事ができるように、高額な医療費を加入者全員で支え合う、それが医療保険なのです。

医療保険の説明

医療保険の目的

誰もが予測のつかない事故や病気によって病院にかかる可能性があります。
もし長期間の入院が必要となってしまった場合、高額な医療費とさらにベッド代や食事代などの入院にまつわる経費など合計すると最低でも8万円以上とかなりの高額になります。
これは家計に大きな影響を与えてしまい、ときには家族の生活を圧迫する恐れもあります。

そんな状況時にも最低限の医療行為を受けることができる、または高額な医療費用を保障し家族の生活を守ることができる、さらに入院などにより収入が途絶えた場合に備えることができる、そんな役割を持っているのが医療保険です。

医療保険の内容の内訳

医療保険は純保険料と付加保険料から成り立っています。
純保険料は集めたお金を今必要としている人への保障に充当する分、付加保険料は人件費や広告費など経費に充当する分です。
この割合が保険内容に大きく影響します。

保険料の実際に支払う多くは純保険料となるのが理想ですが、保険会社によってその割合は変わってきます。
しかし広告や人件費などに経費をかけている保険だから保障が低いというものではなく、高額な保険だから保障内容も安心というわけではありません。
あくまでも加入者総数の保険料での割合となります。

保険を選ぶときは、その保障内容と保険料をさまざまな角度から理解したうえで自分にあった保険を見つけ出す必要があります。
しかし数ある医療保険の中から見極めるのはなかなか困難です。
そんなときはファイナンシャルプランナーなど、プロに相談する方法もあります。

医療保険の必要性

医療保険加入者に対する「入院給付金」

病気により入院する必要性のある場合、日数に応じて支払われる給付金が入院給付金です。
契約している保険内容によって、入院1日目から支給される場合もあれば、決められた日数が経過しないと支給されない場合もあります。

また、同じ病気で入院した場合に支給日数の上限が設けられていたり、同じ病気で入退院を繰り返した場合に年間の通算上限支給日数が決められていることもあり、契約内容によって支給額が大きく変わるので保険選びの上で重要な項目となります。

高額医療に対応する「高額療養費制度」

入院、通院に関わらず、収入に応じて自己負担分の医療費が月単位で一定額を超えた場合、その超えた金額を健康保険組合や国民健康保険などの公的保険制度から後日給付される制度です。
この制度は1ヵ月単位で保険加入者の年齢及び収入により上限額が決められています。
あくまでも一ヵ月の上限額の超えた金額が対象となるのです。

また、世帯で同じ健康保険組合や国民健康保険に加入している家族の保険対象分の医療費自己負担額を合算して、上限額を超えた場合にもその超えた金額が後日支給されます。

会社員に適応する「傷病手当金」

会社員で健康保険組合の加入者は業務外で病気になってしまい休職となった場合、傷病手当金を受給することができます。
休職期間の給与が2割に満たない場合や、連続して4日以上休む必要があること、休みはじめて4日目から傷病手当金が支給されるということ。

その金額は本人の標準給与額によって違いがあり、概ね標準給与額を日額に換算して1日あたりの給与の3分の2が休み始めた4日目以降分から支給されるなど、支給を受けるにはいくつか条件があり、上限日数は1年6カ月までと決められています。

民間の医療保険には予め給料補てんを目的としたものや、通院一日毎に給付があるものがあります。
また、民間の生命保険でも就労できない場合に一定年齢に達するまでの年金型の支給をする保険などもあり、病気で仕事に行けなくなり給与支給がないときや、給与が激減してしまった場合、大きな助けになります。
家族の生活費用や自分の医療費用を賄う上で十分な備えを行うには生命保険への加入の必要性も問われます。

医療保険の必要のない方

貯蓄が十分

世帯収入が多く貯蓄も十分で、1年間位は貯蓄で全て賄えるという場合や、不動産など不労収入がある場合は医療保険の必要性はありません。

医療保険に加入するメリットは突発的な事故やケガ、病気のために高額な医療費が必要になってしまった場合、支払いが困難で十分な治療を受けることができない、ということを保険加入者全員で賄い合って負担を軽くするというものです。
貯蓄が十分で家計にゆとりがある場合は本来必要ないものです。

勤務先の福利厚生がしっかりしている

大手企業など福利厚生が充実している場合、お見舞金や、業務外の病気でも給与の支給がある場合があります。
しかし、勤務先の福利厚生の充実がいつまで続くのか、それ自体が不確定な要素です。
どんなに福利厚生の充実している企業でも、病気に対する待遇面では一定の上限が定められているものがほとんどです。

まずは福利厚生の内容をしっかりと把握しなくてはなりません。
受けられるはずのものも申告制であったり、通院のタイミングで支給されないなどの条件も把握し、足りない部分を補う保険を考える必要があります。

民間の医療保険はさまざまな種類があり、自分に合う医療保険を選ぶことができる点でも、福利厚生ではカバーできないような場合の保障が必要だといえます。

医療保険の必要な方

医療費が直接家計の負担になる

病気は生活を一変させます。
どんなに家計をしっかり管理していても世帯収入が増えないかぎりは貯蓄にまわせるお金はそれほど多くはありません。
たいていの方は入院や通院でも高度医療や薬代は現役世代は3割の医療費負担で受けることができますが、入院となると1ヵ月で最低86400円～と言われています。

これを超えると高額医療の対象となり限度額申請することができますが、さらにベッド代や食費、薬代などが加算されていくのです。
この出費は長引くほどに家計への大きな負担になります。

今後の病気・ケガ・入院が心配

病気になった場合、早期治療ではなく病気の進行によっては、高度な医療処置を要することも。
さらに入院することになれば3割負担とはいえ、まとまったお金が必要になります。
高額医療となった場合、高額医療保障制度がありますが、申請から一定の期間が必要であること、所得によって負担額が変わることなど保障は十分ではありません。

民間の医療保険は契約内容で保障内容や金額が明確なので慌てずに治療に専念することができます。
さらに急な入院時に医療費をまとめて保険でカバーできるという保障の需要が高まり、それに伴い保障内容も年々変化しています。

世代別の医療保険

人生の転機が訪れる20代～30代前半

20代は働き始めたばかりで多くは貯蓄をするに至らない年代で、病気になったり怪我をしてしまうとは思いもよりません。
将来、結婚や出産で家族が増えていくことで初めて配偶者の健康や未来への保障について医療保険や生命保険への加入を検討することになります。

ときには親や親せきなどが医療保険への加入を率先してすすめる場合もあります。
年齢が若いと掛け金も安く始められるのが利点ですが、多くは保障内容を十分理解しないまま加入し、30代に入ってから改めて見直しをする場合があります。

何かと出費のかさむ30代後半～40代

現実的に年齢による不安感から、万が一に備えて医療保険や生命保険への加入を考え調べますが、実際に加入するところまでは至らない場合が多い年代です。
その理由の多くは子どもへの出費です。
幼児教育から大学まで子どもの養育費は家計の中で大きな割合を占めてしまいます。

出費が増える状況で貯蓄や保険にかけるお金を捻出するのが難しいという現実があります。
しかし家族の将来に備える必要性を実感しているので、この年代ではファイナンシャルプランナーや保険の相談窓口などで相談しながら検討する方が多いようです。

子育ても一段落の50代～60代

50代、60代の多くの場合、子どもの一人立ちによって家計の多くを占めていた教育費がかからなくなり自由に使えるお金が増えますが、今まで何ともなかった体のあちこちに何かしらの支障が出てくる年代です。
未来のために掛けていた医療保険を使うときが現実的になってくるのです。

若いころに加入した民間の医療保険や生命保険では、現代医療の当たり前の治療でも、保険の支給対象外になってしまうことも。
医療の進歩と共に保険内容の見直しは必要です。
医療保険に加入していない方も医療保険の必要性を感じる年代となるのです。

民間の医療保険の多くは、加入する年齢により毎月の保険料が変わります。
ほとんどの民間医療保険では年齢を重ねてからの加入は、同じ保障内容でも保険料が若い年齢より高額になってしまうのが実状です。

もう一度自分の状況を見直し医療保険の必要性を検討してみよう

突然、病気や事故で入院することになった場合、自分の医療保険ではどういう内容の保障が受けられるのか、月々の給付はどのくらいもらえるのか、現状を知ることはとても大切なことです。
まずは、健康保険で賄えない部分を民間の医療保険で補えているのか、家族へ負担をかけないようになっているかを確認しましょう。

そして、保障内容を十分理解したうえで自分に必要な保険はどういう物なのか、必要な保障は内容に組み込まれているのかを把握する必要があります。
その際は年代によっても必要と感じる保障内容が変わってくるので、その都度ファイナンシャルプランナーなどプロの意見を聞くことも一つの方法です。
この備えが将来的に自分や家族を守ることになるのです。

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