6年で2000万円ためた投資の経験を元に
個人向けマネー・コーチング、積立投資オンラインスクールを主催しています。
今回の記事ではあらゆる保険の活用方法について話していきます！
- 海外保険を安く済ませる方法はある？
- 何人ぐらい雇ったら社会保険を導入するべき？
- サラリーマンが保険料を安くする方法を知りたい
と思っている方の悩みに向けた記事となっております！
早速行きましょう！
海外では軽いケガや風邪でも数万円の医療費？
海外旅行に出かけた人もいると思います。
先日、出会った方が、アメリカで心臓の手術を
受けて1000万円以上の請求があったと聞きました。
日本国内と違って海外は医療費が高額です。
海外旅行の前に、現在ご加入の保険を調べ、足りない部分は海外旅行保険で備えましょう。
軽いケガや風邪、インフルエンザでも数万円はかかりますので、よく調べておいてくださいね。
まず、ご加入の医療保険とクレジットカードの海外旅行保険の補償内容を確認しましょう。
クレジットカードの海外保険ではカード会員本人のほか、親族を補償する場合があります。
ただし、別居しているご両親などは対象外になっていたりしますので、確認しておきましょう。
また、カード会社によっては、カード利用がなくても「自動付帯」なるタイプや
航空機のチケット代など旅行関連の費用を支払うことで有効になるタイプがあります。
また、補償内容もチェックしましょう。
クレジットカード付帯の海外旅行保険の場合、
補償が「損害死亡・後遺障害」のみの場合や「治療・救援費用」の補償があっても、限度額が決まっている場合もあります。
クレジットカード付帯保険で不足する補償を海外旅行保険で補えば、保険料が抑えられます。
公的医療保険の「海外療養費制度」もチェックしておきましょう。
公的医療保険で保険診療が認められている治療を受けた場合の費用が、給付対象となります。
詳しくは、コチラへ
↓
http://bit.ly/2Onn3ms
国内の医療保険や医療特約でも海外での入院・手術を対象にしているタイプもあります。
ただし、給付金の請求には、現地の医師が証明する所定の診断書が必要になったりします。
入院するようなことがあったら、日本のカスタマーセンターに問い合わせて必要書類を手配するといいですね！
モレなく社会保険の恩恵を受けよう！
1人社長でご相談が多いのは社会保険だったりします。
年金受給まで考えると、社会保険の方がいいのか？
そんな疑問もありますし
従業員を何人雇ったら、社会保険に加入するのか？
そのようなご質問をいただくこともあります。
また、サラリーマンの方は、少し働き方を変えるだけで保険料が安くなる方法もあるのです。
小さな会社だと、経営者の方も知らなかったりします。
会社で提案できれば、あたなも経営者の社長も保険料が下がるのは、ウレシイことなのです。
社会保険は、労使折半ですから積極的に提案した方がいいのです。
サラリーマンと経営者で「保険」は違う？
最近は、個人の家計と経営者の資産の両方を見ることがあるのですが
個人家計と経営者の資産の両方が間違った使い方をしているのが「保険商品」です。
サラリーマン、つまり給与所得者は医療保険やガン保険は、あまり必要ありません。
「高額医療費制度」や「傷病手当金」があるからです。
例えば、病気やケガで何日か会社を休む場合、
傷病手当として、当初の３日間の保障はありませんが、４日目以降は、標準報酬日額の３分の２が支給されます。
何度か話していますが、保険は亡くなった時や病気・ケガをした時にしか支払われません。
サラリーマン家庭での必要性は、あまりないのです。
一方、経営者の場合です。
自分で独立起業している人は、自分に何かがあったら収入が途絶えてしまう可能性があります。
なので、医療保険やガン保険も必要なのですが
これをかけている人は少ないのです。
法人化していれば、会社で保険に加入すれば医療保険は、100％損金で計上できます。
節税にもなり、保証にもなるのです。
ところが、大抵サラリーマン家庭で医療保険に加入していて、経営者は医療保険に加入していない人が多いのです。
どうしてアベコベになってしまうのでしょう？
みなさんが医療保険を見直して、家計の負担が軽くなるきっかけになったら幸いです！