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1500万円を稼げる職業
命を助ける医者
日本の医師の年収平均は1,480万円といわれています。
年収が1500万円以上の医師は、男性医師で半数程度、女性医師で2割弱とされています。
これは、女性医師が非常勤であることが多いためと考えられます。
都市部では、年収1500万円の求人には、医師経験10年以上などといった条件がつくことが多いです。
一般的に年収1000万円～1300万円の求人が多くみられます。
一方、地方では医師が不足しているため、高収入の求人が多いです。
たとえば、北海道では医師の平均年収が1600万円といわれています。
また、診療科目によっても年収に差があり、医師としての経験年数にかかわらず、年収1500万円を目指すのであれば、皮膚科あるいは眼科(とくにレーシック医)が確実とされています。
IT系の経営者
経営者、社長といえば高収入のイメージがありますが、すべての経営者が高収入とは限りません。
日本でもトップの5名は年収が5億円を超えていますが、経営者全体の平均年収は4381万円で、この数字はトップの数名により釣り上げられています。
現実的なところでは、オーナー社長の平均年収が3000万円前後、ベンチャー企業や子会社の経営者の平均年収が1500万円から2500万円、一般的な中小企業の経営者では1000万円から1600万円前後といったところでしょう。
なかでも、若くして羽振りのよいヒルズ族のイメージが強いIT企業の経営者は、経営者の中でも高収入を得やすい業種といえます。
その理由のひとつは、扱うものが情報技術であるため、コストが小さいことです。
大規模な工場への投資も必要なく、製品はいったん完成すればコピーで増産できます。
実物の商品の取引で悩みのタネになりがちな在庫管理や売れ残り、運搬コストといった問題も発生しません。
そのような要素もあって、会社の価値を示す世界時価総額ランキングのトップ3は、アップル、アルファベット(グーグルの親会社)、マイクロソフトとすべてIT企業。
業界全体として、ますます勢いのある前途が望めるでしょう。
一流のYouTuber
今では、ユーチューバーになりたいという小学生も少なくないほど、稼げる職業のイメージが定着したユーチューバー。
一流のユーチューバーともなると、億単位の年収の人も珍しくありません。
たとえば、ヒカキンさんの推定年収は7億2000万円ともいわれており、ユーチューブの再生回数のほかCMなども含めるとかなりの高収入を得ていることが推察されます。
人気の公認会計士
公認会計士は、監査や会計・税務処理を行う国家資格です。
公認会計士自体の平均年収は800万円ほどですが、大手監査法人に勤務する公認会計士の年収は1000万円前後です。
そこから独立開業して、自分の会計事務所を開き、人気が出れば2000万円前後の平均年収が望めるでしょう。
日本で最も高収入を得ている人は年収2億円ともいわれています。
高級ないちごの農家
きらぴ香、スカイベリー、あまおうなどの高級イチゴを栽培する農家の平均年収は、だいたい1農家当たり1788万円です。
人を雇っていたりすれば別ですが、夫婦や家族でイチゴ農業に従事している場合は、これがそのまま世帯収入となります。
イチゴ農家として高収入を得るには、まず知識、そして設備投資が必要です。
勇気と情熱、そして地道に信頼を勝ち得る努力がポイントです。
世帯年収1500万円の特徴
税金が高い
年収が高ければ高いほど、税金や社会保険料も高くなり、引かれる額が大きくなります。
住んでいる市区町村によっても違いますが、会社員の家庭で子どもは二人と仮定すると、健康保険・厚生年金・所得税・住民税トータルで400万円前後ひかれる計算になります。
手取りは1000万円程度
1500万円の収入で、400万円前後引かれるとなると、手取りは1000万円ほどとなります。
仮定を裏付けるように、実際に年収1500万円の世帯の手取り額の平均は1000万円前後となっています。
平均貯蓄額は3940万円
世帯主が被雇用者であって、二人以上で暮らしている世帯に関する調査ではありますが、年収1500万円かそれ以上の世帯では貯蓄平均が3940万円であるという調査結果が出ています。
持ち家率は92%
上記の貯蓄額平均と同様、世帯主が被雇用者かつ二人以上で生活している世帯に限られますが、年収1500万円以上の世帯の持ち家率に関する調査結果は、92.7％となっています。
9割以上の人が自分のマイホームを所有しているということになります。
日本全体の3.3%
厚生労働省の平成28年国民生活基礎調査によれば、年収1500万円以上2000万円未満の世帯は98.9万世帯で、日本全体の2%。
さらに、年収2000万円以上の世帯は63.9万世帯で、日本全体の1.3%となっています。
また、年収1200万円以上1500万円未満の世帯は182.3万世帯で、日本全体の3.6%です。
一般の人と変わらない生活感
年収1500万円の世帯はどのような生活を送っているのでしょうか。
イメージとは少し違い、実際の生活は普通の家庭よりもほんの少しリッチ感のある程度の世帯が多いようです。
とくに、扶養家族がいる場合、住宅ローンがあったり、子どもの学費や将来に備えて貯蓄をしたりしている世帯が多く、並外れて目をひくような派手な生活はしていないでしょう。
たとえば、都内の高級マンションに住み、月に4万円ほどの外食をし、年に1回か2回ほど海外旅行に行くような家庭で、夫は月に7万円ほどの小遣いを使い、子どもは私立の高校や大学に通うことが可能です。
一方、複数のマンションや自動車を所有したり、年に5回か6回ほど海外旅行に行くなど、扶養家族がいない場合はかなり派手な生活スタイルの人も珍しくありません。
年収を増やす方法
副業を始める
副業にもいろいろあり、がっつりダブルワークで稼ぐというものから、空いた時間に趣味と実益を兼ねたお小遣い稼ぎというものまでさまざま。
本業に支障がない範囲で、業務時間外にアルバイトをするというのもひとつの方法ですが、インターネットが発達した現代においては、ネットビジネスを選択する人も多いでしょう。
なかでも、ブログを書いて、記事の中に広告を貼り、ブログを見る人が広告をクリックすると収益が発生するという方法は手軽でおすすめです。
1日1記事でも書き続ければ、1年で300記事以上になりますが、これだけの記事があれば1万円から数万円の収益が見込めるといわれています。
もちろん、収益は記事の内容や記事の質により変わってきますが、まずは自分の趣味や生活を題材にして書くことから始めてみるとよいでしょう。
好きなことを書いて、少しでも収益に結び付けば、それだけ年収アップにつながります。
また、どんな記事がより稼げるのかを勉強したり試行錯誤したりしながら続けていけば、収益が増えていくことも期待できます。
株に投資
株に投資することで本業よりも高い収入を得ているという話を耳にすることもありますが、そうなるためにはまず知識とスキルを身につける必要があります。
本を買って勉強するなどの手間とお金を惜しまないようにしましょう。
また、株式投資は比較的、ハイリスク・ハイリターンな投資です。
必要なお金をつぎ込むことは絶対に避け、余剰資金を運用するようにしてください。
FXに挑戦
FXとは、投資方法の一種で、外貨為替の変動を利用して差額を稼ぐものです。
成功するためにはやはり知識やスキルが必要です。
勉強を怠らず、堅実を心がけ、国際情勢の動向を見とおす力を身に着けることも大切です。
キャリアアップを目指して転職
転職すれば必ず年収が上がるというわけではなく、成功する転職をする必要があります。
比較的確実なのが、同業種・同業界で転職を図ること。
同じ業界の中でも、より景気よく業績が伸びている会社に転職することで、年収アップが期待できます。
同業種なら、これまで築いてきた経験や実績が直接武器になり、好条件での転職に有利になるでしょう。
また、営業や経理など、業界が変わっても同じ職種であれば仕事内容はさほど変わらないため、より高収入の望める業界へ転職するのもひとつの方法です。
ただし、年収カーブといわれる昇給見込みの違いに注意が必要です。
つまり、転職先の年収が今の会社より現在は高くても、10年後、20年後の年収を比較すると、今の会社に在籍し続けるほうが年収が高くなるというケースもあります。
きちんと把握したうえで判断しましょう。
自社で昇進栄転を目指す
自社でより収入の高いポジションを狙うという方法です。
そのためには、時には忍耐し、目の前のことだけを見るのではなく、長い目で物事を見ることが必要です。
社内テストや外部の資格など、評価される資格を積極的にとるようにしましょう。
実績を上げることはもちろん、人間性やコミュニケーション能力を磨いて信頼される人間になることも大切です。
とくに、管理職や重役など、上に行けば行くほど重視されるのが、自分の考えや長期的な視点をしっかりと持ち、人を動かす力があることです。
仕事を効率よくこなすことができるだけでは、それなりの昇進しか望めません。
日ごろからよい本を読み、魅力的な人物と付き合い、社会の動向に目を配り、自分を磨いて厚みのある人間になる努力を怠らないようにしましょう。
独立して起業家になる
雇われる側から雇い主の側になる方法です。
経営者・個人事業主として、稼げば稼ぐほど自分の年収に反映されるようになります。
能力とチャンスに恵まれた人は、雇われ労働者ではなかなかたどり着けないような高収入の境地にあっという間に飛び上がることも。
ドラマチックな成功談を耳にすることも多く、とても魅力的な方法であると同時に、リスクも非常に高い方法であるといえます。
たとえば、起業したてのころは赤字や低収入に甘んじる時期がある人がほとんどです。
さらに、国税庁の統計によると、自営業の平均年収は384万円、中央値は241万円(平均年収は一部の成功者により数値が釣り上げられているため中央値が現実に近い)と、現状は決して甘くありません。
税金を減らすこつ
4,5,6月は残業を減らす
年度初めの4月から6月の期間、残業を控えることで、給与に基づいて計算される厚生年金や健康保険料などの社会保険税を減らすことができます。
会社員の場合、これらの社会保険料は給料から天引きされていますが、事務手続きの都合上、4月から6月の給与に基づいた標準報酬月額という数値が、年間の社会保険料の金額を決定します。
つまり、できる範囲で調整してこの期間の残業を減らしたり、7月以降に回せる仕事は後回しにするなどの工夫で、天引きされる金額を減らすことが可能になります。
生命保険控除を利用する
税金を節約するには、各種控除に着目するのがポイントです。
既婚者で高校生以上の子どももいる場合は、自分の基礎控除38万円に加え、配偶者(専業主婦か一定以下の収入)控除38万円、子どもの扶養控除38万円(高校生の場合。
大学生ならさらにプラスアルファ)が引かれます。
また、高齢の親を扶養していればさらに38万円(70歳以上ならさらにプラスアルファ)の扶養控除も受けられます。
一方、独身の場合、配偶者控除や扶養控除が引かれず、基礎控除の38万円のみが適用されます。
そこで注目したいのが、生命保険料控除。
生命保険だけでなく医療保険も対象となっています。
法の改正があったので契約時期にもよりますが、新生命保険料控除の場合所得税では最大4万円、住民税では最大に2万8000円を所得から引くことが可能です。
生命保険料控除を受けられるのは、生命保険会社での生命保険のほか、旧簡易保険、生命共済や年金共済(農協・漁協・生協など)も含まれます。
また、生命保険会社や損害保険会社と契約したもので、傷害や疾病が発生した場合や要介護状態になった場合に保険金が下りるものも対象です。
確定申告をする
フリーランスや個人事業主の場合、毎年確定申告を行う必要があります。
知らなかったからと確定申告を行っていない場合、税務署のほうで勝手に税額を決めてしまい(実際よりも多く計算されることが多い）、そのうえ無申告加算税という20%の罰金、延滞税という遅れに対する利息が加算されてしまいます。
ただし、税務署から声がかかる前に自分から申告すると、無申告加算税が5%で済みます。
毎年3月15日より前に、まじめに確定申告を行うことが、結果的に税金を大きく減らすポイントになります。
また、青色申告を行うと65万円の控除が受けられます。
簿記の知識がある人は挑戦してみるとよいでしょう。
また最近では、青色申告をサポートしてくれる会計ソフトなどもありますから、活用してみるのもひとつの方法です。
サラリーマン家庭の場合でも、見落としている控除や、より節税できるところがある可能性もあります。
前述の生命保険料控除や地震保険料控除、医療費控除、親の所得が一定金額に満たない場合は親の扶養控除、平成29年から始まったセルフメディケーション税制と確定拠出年金など、確定申告・年末調整を行うことで税金が返ってくることも多々あります。
年収の高い人ほど幸せというわけでは決してありませんが、同じように働くなら少しでも効率よく、お金を使うなら少しでも賢く使いたいものです。
この記事が、世帯年収を上げ、より豊かな生活を送るための参考になれば幸いです。