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【家族構成別】年収500万円での生活の魅力と将来シミュレーション

UKANO 編集部

年収500万円の生活の魅力と家族構成に応じての生活スタイル

日本人の平均年収は、約400万円だといわれています。
年収500万円は、働く若手の目標や結婚相手への希望年収になります。
年収500万円での家族構成に応じての生活の魅力を紹介していきます。

婚活業界での年収500万円

婚活業界においての年収500万円とは、どのような意味合いをもつのでしょうか？結婚への理想と現実とはどのようなものなのでしょうか？

年収500万円以上の結婚相手を求める女性は3人に1人

25歳から34歳の未婚女性に結婚相手に求める最低年収額は、女性の年収が高いほど相手に求める年収額も高くなります。
その中で、年収500万円以上の結婚相手を求める女性は3人に1人となっています。
女性の年収別に相手に年収500万円以上を希望する割合は、下記のようになっています。

年収500万円以上の独身は10人に1人

国税庁の平成28年度民間給与実態調査で年収500万円の給与所得者の割合は12.8％でした。
そのうち年収500万円以上の独身者の割合は、10人に1人と言われているため、それほどいない計算になります。

年収500万円の1人暮らしを検証

年収500万円の独身一人暮らしの生活スタイルとはどのようなものなのでしょうか？

独身の年収500万円は経済的余裕のある生活

年収500万円独身者モデルケース

モデルケースであれば、貯蓄もしっかりできそれなりにゆとりのある生活ができます。

バツイチで離婚経験がある男性の生活

年収500万円でバツイチの男性の生活ですが、養育費を払っているとするとどう変化するのでしょう。
仮に１０歳の子どもが大学を卒業するまで月額５万円の養育費を払い続けるとします。

５万円×12ヶ月×13年＝780万円となります。

手取り収入で、上記のモデルケースの月額約33万円とすると、独身なら少し節約すれば払い続けることができると思いますが、結婚するとなると共働きでどちらかが年収500万円ならば十分生活できる額になります。

ただ長い期間払い続けるので、万一病気などで収入が減るようなことがあったり、再婚や再婚相手との子どもができたことで扶養家族が増えたりする理由があれば、家庭裁判所で養育費の減額申し立てを認められる場合があります。

年収500万円での2人暮らし

年収500万円での夫婦二人暮らしの場合、どのような生活ができるのでしょうか。

子どもを持たない夫婦の暮らし

独身の時より節約しなくてはいけませんが、どちらかの稼ぎだけでもそれなりに暮らしていけ、十分貯金に回せる額です。

住宅購入や、子育てなど将来的に必要となる資金を貯蓄に回すことが可能です。

妊娠した時の初期投資に備えて必要な費用

将来的に妊娠出産を考えて、どの程度の貯蓄があれば良いのでしょうか？共働きの年収500万円なら、奥さんが産休に入り収入が減ることも考えなくてはいけません。
妊娠出産にかかる費用は、健康保険が適用されませんので、1回の検診に3,000円～5,000円、検査が多い時には1万円ほどかかります。
検診の回数も15～16回ありますので、トータルの平均額は5万８千円と自己負担がかかります。

またベビー用品にかかる費用も平均13万円と初めての赤ちゃんだとついつい買い揃えたくなります。
分娩入院費は、40万円程度かかりますが、健康保険から出産一時金42万円が支払われます。
しかし、サービスを重視する産院でやや分娩入院費が高くなっており、差額を支払わなくてはいけないということが増えています。

出産後は、お七夜、お宮参り、お食い初め、初節句等のお祝い事がたくさんあります。
ご実家の援助もあるかもしれませんが、約10万円ほどかかります。

年収500万円で子どもを育てる

年収500万円で子どもを育てるとなるとどのような生活になるのでしょうか？

40代で年収500万の家庭

例、夫婦2人・子ども2人の場合

夫婦2人・子ども2人の4人家族で、賃貸ではなく持ち家です。
車は所有していません。
子どもたちが受験を控えるころには塾代などの費用が掛かるようになり、毎月貯金できるか不安です。
しかし妻が専業主婦になることはできます。
節約はかなり厳しくして行かなくてはいけません。
もし扶養範囲内でパートで稼ぐことができれば、車を所有したり外食費・娯楽費・教育費などもそれなりに捻出でき、ゆとりを出すことも可能になります。

教育費の補助に使える制度、学資保険

子どもの学費は将来必ず必要になります。
幼稚園から大学までオール公立で行けたとしても1,000万円以上かかります。
反対にオール私立になると、約2,400万円となります。

低金利の時代、銀行に預けてもほとんど利息が付きませんが、学資保険は商品にもよりますが、払い込み保険料より受領額が多くなります。
また、年末調整時の生命保険控除の対象にもなります。

高校では、授業料の無償化や給付型の支援金制度などがあり、大学・短大・専門学校で使える国の給付型奨学金制度や日本学生支援機構の奨学金も利用しやすくなっています。

年収500万円の中での保険の保障やローンの違い

年収500万円で生活するにあたって、生命保険や住宅ローンの組み方が家族構成によって変わってきます。
どのような変化があるのでしょうか？

生命保険の適正保障

独身の場合、死亡保障は必要ありません。
病気やけがの時に保障を受ける医療保険がおすすめです。
治療費の負担が大きく仕事にも支障が出るので安心して治療に専念できる入院保障もつけておきましょう。

夫婦2人で共働きの場合もどちらか一方が残されても経済的に困ることはないので、入院保障を付けた医療保険を中心に死亡時に200万円～300万円受け取れるようにしておけば葬儀関連費用として備えることができます。

子どもがいる場合、一番大きな保障が必要になります。
が、万一を想定しすぎて保険料で生活費が圧迫されないようにしなければなりません。
子どもができれば、大きな死亡保障が必要です。
子どもの学費・家族の生活費・葬儀代に充てられるようにです。
残された家族の経済的負担をできるだけ軽減できるようにと、子どもの成長に合わせて数年に一度保険内容の見直しをお勧めします。

住宅ローンの適正額

住宅を購入する時に、一般的に年収の5倍の住宅購入費と、年収の20％のローン負担で返済することが良いとされています。

2,500万円の住宅を毎月8万円のローン支払いが適正額とされています。

年収500万円で将来の生活をイメージしよう

年収500万円なら、住宅や車、貯金もでき、子育てもできる金額です。
将来の生活をしっかりイメージしながら、ライフプランを考えてみてはいかがでしょうか？