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平均年収と手取りを年代別で見てみよう｜目標を持って報酬アップ

UKANO 編集部

サラリーマンの平均年収と手取りを解説

自分と同年代の人は、どれくらい年収に差があるのかは気になりますよね。
そこで、年代別にサラリーマンの平均年収をご紹介いたします。
さらに、年収や月給、手取りなど給料を表す言葉がたくさんありますが、言葉の違いや計算に含まれるもの、含まれないものなど解説します。

転職や就職などで、求人募集の欄に記載ある報酬額の違いをしっかり確認して、少しでも年収をアップさせる方法を学びましょう。

サラリーマンの平均年収を知ろう

サラリーマンの年収は、一般的にどれくらいなのでしょうか？年代別に平均年収を見てみましょう。

サラリーマンの年齢別年収データ

国税庁では、民間給与実態統計調査を、昭和24年から毎年おこなっています。
給与に関する調査で、さまざまな角度から集計しています。
その中の平成29年度集計分、19歳以下から70歳以上で5歳間隔での男女別年収データを、確認してみましょう。
男女合計の平均の場合です。

【参考URL：https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2016/pdf/001.pdf】

各年齢別に見た平均年収の違いと傾向

男女合計の平均グラフでは、19歳以下が一番低く、年齢と共に徐々に増加して、50代前半の年収が一番高くなります。
その後は、また緩やかに低くなっていきます。

男女別で見た場合、男性は19歳以下で157万円で、年齢が増すごとに年収も上昇し、50～54歳で661万円とピークとなります。
その後は、減少して70歳以上で368万円となりました。
年代全体の平均は521万円です。
20代から40代の上昇率は高く、上昇金額が51万円や118万円などと、大きく推移しています。
年齢と共に役職も上がり、年収も高くなるということは、年功序列であることが分かります。

女性も同じように山なりのグラフとなります。
しかし、ピークは30代前半の315万円で、その後は減少傾向にありますが、20代から60代まではあまり金額に変化はありません。
全体の平均は280万円と、ピークとの差もあまりありません。
ピークが30代前半というのは、その後の年代では、結婚や妊娠などで職を離れることが多い年代だからだと推測できます。

年収と手取りについて基礎知識を学ぼう

年収や手取りなどとよく耳にしますが、どのような項目が含まれていて、何が含まれない額のことをいっているのでしょう。
言葉の意味や違いについて、ここで整理してみましょう。

給料と給与の違い

給料と給与は同じ意味のような気がしますが、それぞれ違います。

　給料とは

給料とは、会社から支払われる毎月決められた、基本給・本給料のことをいいます。
残業手当や住宅手当は、含まれません。
基本給・本給料は、諸手当、賞与、退職金などの算定基準となるため、重要な賃金となります。
主に年齢、勤続年数、学歴、職務、能力、勤務成績などを参考に決定されます。

給与とは

給与とは、言い換えると報酬です。
仕事をおこなって役割を果たしたり、成果を上げた場合に支払われる報酬です。
毎月決められた給料に、残業手当や住宅手当などの諸手当がプラスされて、会社から受け取る報酬のことをいいます。
月給・日給・賞与という形で受け取ります。

月給と月収の違い

月給と月収の違いはなんでしょうか？

月給とは

月給は、月ごとに決められて支給される報酬のことをいいます。
つまり、給料と役職手当などの固定されている手当を、プラスした額となります。
残業手当や通勤手当など、毎月変動のある手当は含まれません。

月収とは

月収とは、毎月支給される給与や賞与など、1年間で支給されたお金（副収入も含む）を、12で割って算出した金額のことです。
つまり、月収12カ月分が年収となります。
所得税や健康保険料など、差し引かれる金額は計算には入れません。
受け取った金額ではないので、注意しましょう。

給料の手取りについて

給料の手取りとは、月給から所得税・健康保険・厚生年金・雇用保険・住民税・介護保険・その他の控除を差し引いた金額のことをいいます。
つまり、手渡しや銀行振込みなどによって、実際に受け取れる金額のことです。

サラリーマンの平均手取りについて

一般的なサラリーマンの手取り額はいくらなのでしょうか？年収別の手取り額を確認し、年代別の手取り額を見てみましょう。

年収別手取り額早見表

年収に応じた手取り額が、どれくらいなのかまとめてみました。
年収から所得税・住民税・社会保険料・年金を差し引いて算出しています。
扶養や配偶者などは考慮していません。
おおよその額になりますが、参考にしてください。

年収が高くなれば、税金で引かれる金額が大きくなり、手取り額が少なくなることが分かります。
男性の平均年収である500～600万円程度だと、税金は100万円程度です。
それ以上の年収になると、税金が高くなるので、500～600万円は、税金と収入のバランスが取れているのではないでしょうか。

各年代の年収の手取り平均（男性）

各年代の年収の手取り平均を、確認してみましょう。
年代の年収から、所得税・住民税・社会保険料・年金を差し引き算出しています。

ボーナスがない場合は、上記金額を12で割れば、1カ月当りの手取り額が分かります。
ご自身と平均を比べて、いかがでしょうか？

転職や収入アップの方法について

今よりも多くの収入を望む人は多いと思います。
収入アップの方法や、年収が高い職業をご案内します。
転職を考えたときの参考にしてください。

高収入が期待できる仕事の紹介

どんな職業が高収入なのでしょうか？資格はもちろんですが、それなりにキャリアや経験を積む必要があります。
一念発起、挑戦してみるのもよいでしょう。
では、それぞれの平均年収をみていきましょう。

収入をアップさせるためには

国税庁の調査でも分かるように、サラリーマンは年功序列で、徐々に年収がアップしていきます。
同じ会社で勤めていたら、劇的なアップは見込めませんが、徐々に今よりも上がっていく可能性があるでしょう。

転職でキャリアアップをと考えたときに、同じ職種や同じ業界に転職すれば、比較的年収が上がりやすい傾向にあります。
全くの異業種だと、キャリアを積むのに時間もかかります。
もしかしたら、今よりも収入が減ってしまうことも考えられます。

また、副業をすることも、年収アップにつながりやすいでしょう。
例えば、月に50,000円でも稼げれば、年収が60万円も増えることになります。
しかし会社によっては、副業が禁止されている場合もあります。
知らずに副業をおこなってしまった場合、懲戒免職も考えられるので、始める前に確認することをおすすめします。

同年代の平均年収を知り今後の目標や収入アップにつなげる

サラリーマンの平均年収や手取りを自分と比べて、平均よりも少ない、多いと一喜一憂せずに、今後の目標を立ててみましょう。

キャリアアップを図って転職するのか、堅実に今の会社で働き続けるのか、はたまた副業をおこなうのかなど、考えるのもよいでしょう。
求人募集などで記載されている月給や、年収などの意味の違いを理解して、転職や就職する際に、意味を取り違えないように注意しましょう。

自分がどれくらい稼ぎたいのか、その金額を稼ぐためにはどうすればよいのか計画を立てて、充実した生活を手に入れましょう。