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ライト向けの老後に向けての蓄えの増やし方
老後の蓄えには、年々不安が増す一方。
考えてはいるものの、家のローンや教育費など、今の支出で精一杯という人も少なくないはずです。
ここでは、できるだけ今の生活をキープしたまま、かしこく貯めていく方法を紹介。
そろそろ本格的に老後の資金形成について考えてみましょう。
老後の蓄えはいくら必要か
定年後の支出から算出
老後の支出は、現在の支出と内容が異なります。
最も変化すると予測できるのが、固定費。
現役時では、家や車などのローンが支出の大半を占めます。
それにくらべ老後は、ローンが終了し、住む場所にかかる費用が必要なくなるため、生活費の食費が支出の大半を占めることになります。
生活水準や個人の生活環境にもよりますが、老後にかかる一カ月の生活費用は、夫婦で約20万円から25万円。
一人暮らしで約15万円です。
主な内訳は、食費・光熱費・通信費・医療費・保険・娯楽費・家賃(賃貸の場合)など。
現役時にくらべ支出額は減ることが予想できますが、公的年金での収入とは別に数千万円の蓄えが必要です。
老後の蓄えの平均額
総務庁の家計調査によると、60代の平均貯金額は約2,200万円。
退職金などを含んだ額ですが、ある程度の貯金額があることがわかります。
現役時から「老後の蓄え」を意識している人が多いようです。
これはあくまでも平均額です。
格差社会の中、一部の富裕層が平均額をあげていることも想像できます。
この金額に追いつくために焦って今の生活を切り詰めても、貯金が長続きするとは思えません。
まずは、ご家庭の無理のない範囲内で捻出方法を検討してみましょう。
身近なところから取り掛かる
老後に必要な蓄えは、1,000万円から2,000万円といわれています。
急に用意できる額ではないので、長期間でコツコツ貯めていくことが大切です。
現在の生活費の中から捻出するためには、まず、光熱費や通信費など家計を見直すことからはじめましょう。
冷暖房の温度設定や、電気のつけっぱなし、携帯料金プランなどを見直すことで、月々数千円削減できるかもしれません。
今の生活水準をキープしながら、無駄な部分を削減し、無理のない蓄えプランを考えましょう。
定期的に目標額の見直しをする
老後の蓄えをしっかり貯めるには、まず、目標額を設定する必要があります。
目標額は、老後生活をシミュレーションし、生活費を算出。
将来受給できる公的年金を差し引き、必要な貯金額を計算します。
目標額を設定することにより、自分に必要な貯金額や年金受給額が明確になり、将来への不安が和らぎます。
また、貯蓄プランもたてやすくなり、生活スタイルを見直すいい機会になります。
目標額は、ローンの増減・保険の加入・転職など、収入や支出、生活環境に変化があった場合、その都度見直しを行います。
いざ、老後になり貯金がないという事態を引き起こさないためにも、常に家計を見直し、「老後の蓄え」を意識するようにしましょう。
老後を迎えても蓄えが少ない時
高齢化社会の現代、シルバー層の雇用がみるみる拡大しています。
老後の蓄えが少し不安という人は、シルバー向けの人材派遣やインターネットの求人サイト、ハローワークなどを利用し、不足分を補う程度に軽く働くことがおすすめです。
パートタイムやアルバイトで無理のない働き方を考え、条件に合う職場を探してみましょう。
また、働くことは、社会と離れとくに孤独になりがちな老後にとって、人とのつながりが持てるいい機会になります。
コミュニケーションの輪が広がるだけでなく、生活にメリハリが生まれます。
ローリスクの投資信託
小額から可能
投資信託により、老後の蓄えを増やすという方法も一つの手段です。
投資信託は、商品によって異なりますが、数百円や数千円から投資することができるため、リスクが少なく、投資初心者にもおすすめです。
投資信託での利益や配当金額は、投資額に応じて異なってきます。
投資額が多ければ、損をしたときの金額も多くなります。
投資目的や目標額を設定し、まずは少額からはじめてみましょう。
安全性が高い
投資信託とは、投資したお金の運用を、投資の専門家に託す金融商品のこと。
投資金を自分で運用する代わりに、金融商品を選ぶところから、運営までのすべての判断を専門家にお任せします。
投資が初心者で、知識が豊富でない人にとっては、専門家が運用してくれるほうが安心です。
また、分散投資なども判断してくれるため、大きな損を防ぐことができ、リスクも軽減できます。
銀行に預金するよりは増える可能性がある
投資信託は、プラスになれば、銀行で預金するより年利がいいため、かしこい資金形成といえます。
最近は、金利が低いため、銀行に長年預けていても、貯金額の増加は見込めません。
少しでも蓄えを増やすためにも、年利がいいことは大切です。
ただし、デメリットもあります。
預金とは違い、元本割れというリスクがあるということ。
投資信託はメリットの多い資産形成方法といえますが、損をする可能性があることは、頭にいれておきましょう。
個人年金保険で貯める
年金の種類
個人年金保険は、生命保険・個人年金・確定拠出年金・貯蓄型保険など種類はさまざま。
基本的には、毎月一定の保険料を支払い、満期になった時点で、元本に契約時の利率が上乗せされた返戻金を受け取るという仕組みです。
銀行貯蓄より利率がいいため、年金保険で返戻金を受け取るほうが、資金を増やすことができます。
デメリットとしては、満期になるまでに解約すると、元本割れの可能性があるということ。
年金保険は、長期契約でコツコツ貯めるのがポイントです。
できるだけリスクが少なく、利率が高い年金保険を選びましょう。
所得控除が受けられる
個人年金保険に加入すると所得税控除が受けられるため、節税になります。
確定申告の際、申告書に個人年金保険に支払った保険料を記入し、申請します。
所得から保険料が差し引かれるため、所得税や住民税の納税額が減額します。
また、生命保険に貯蓄プランが加わった保険も、生命保険控除の対象となるため、確定申告で申告すれば、所得税控除が受けられます。
個人年金保険は、効率よく貯めて、かしこく節税できるため、メリットが多い資産づくりの方法といえます。
蓄えた後の運用方法次第でさらに増やすことができる
ある程度の蓄えができれば、それを元手にし、さらに貯金額を増やすことができます。
投資額や投資の幅を広げたり、さらには不動産を購入し運営したり、方法はいろいろあります。
それには、まず、蓄えをつくることが大切。
かしこくお金を貯めて、資金運用し、将来の安心した生活につなげましょうしょう。