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年収に対する家賃の割合は
毎月必ず発生する家賃。
年収に対してどの位の割合になっていますか。
住環境は自分が落ち着く城ですので、快適なものであるべきですが、収入に対して家賃がかなりの部分を占めてしまうと、生活費のバランスが悪くなってしまいます。
将来、新しい場所に引っ越しを考えている人や、現在の家賃の見直しをしたい人は家賃の割合の基準を知る必要があると感じているのではないでしょうか。
基準を参考にして、今後の住宅選びの参考にしてみて下さいね。
年収別の理想的な家賃相場
賃貸住宅を選ぶときにまずベースとなってくるのは、その家賃です。
自分の年収ではどの位までの金額を家賃にかけるべきなのでしょうか。
それぞれの年収別の理想とされる家賃の相場を述べていきますので、チェックしてみて下さい。
300万円で7万5千円
もし年収が300万円の場合はどの位までの家賃が適当といえるでしょうか。
300万円の場合でも、ボーナスがある人とない人に分かれますので、毎月の給料もこれによって違ってきます。
家賃以外の費用もかかることを考慮してみると、年収の約2.5割までの金額を考えておくとよいのではないでしょうか。
具体的な家賃は最大7万5千円までに設定しておきたいところです。
もし、勤めている企業から家賃補助があるとしてもこの金額以上の家賃に設定して借りると、後々支払いが大変ということになりかねません。
家賃補助はあくまでもプラスアルファという程度に考えて、もし余っている場合には貯蓄に回すようにしたいものです。
400万円で8万3千円
年収が400万円代の人の場合は、家賃はどの位まで出せるでしょうか。
サラリーマンでいうと入社から数年経った年齢です。
独身の人もいるでしょうし、既に家庭を持っているという人もいるかもしれません。
家族の人数が多い人と独身の人とでは、住宅の広さも変わってくるので一街にはいえないということもありますね。
この年収の人が住宅の家賃に使える金額は、月額8万3千円までに納めることが理想です。
年間家賃額でいうと100万円程でそろそろマイホーム購入のために、住宅用の貯金を始めるという人も出てきます。
このことからも、なるべく賃貸の金額は抑えめにしたいところです。
500万円で10万4千円
では年収が500万円代という人は、家賃額はどの位までに納めたらよいでしょうか。
年収が400万円の人と比べて年額で100万円の違いがありますが、月収にするとあまり大きな開きはなく、ボーナスの額で大きく変化してくるという傾向があるようです。
500万円の年収額の人は、手取りの給料額を約25万円として、最大10万4千円までに納めることが理想的でしょう。
住む場所が首都圏か郊外、地方都市によっても住宅環境がかなり変わってくることが予想されます。
地方都市ですと広さもかなり広い住宅に住むことができる金額ですが、都内だとそれほど広くはないことが考えられます。
600万で12万5千円
次に、年収が600万円代の人についてみていきます。
年収が600万円の人は、月収にして手取り額が約30万円。
この年収では生活にもかなり余裕ができてきて、住み替えなどを考える人もでてくるのではないでしょうか。
サラリーマンの場合、役職についている人も多くなる頃です。
一部の大企業以外は家賃の補助もなくなるということもあります。
600万円代の年収の人は、賃貸にかける家賃は最大でも12万5千円までにしましょう。
ある程度の広さで住めるようになる金額なのではないでしょうか。
地方都市や首都圏の近郊に一軒家を借りている人も出てきます。
700万で14万5千円
それでは年収が700万円代の人の家賃額はどの位までになるでしょうか。
年収額がかなり上昇していますのでかなりゆとりのある設定ができるのではないでしょうか。
家賃にかかる金額以外に家族にかかる学費や将来への備えも気になり、将来の出費のためにかなり貯蓄額を増やす人もいるかもしれません。
700万円代の年収額の人は、賃貸の家賃にかけられる額は14万5千円までが理想です。
この位の家賃額になると、具体的に持ち家やマンションを購入しようとする人も出てくる頃といえます。
賃貸の場合は、広さも充分なところを借りることができます。
800万で16万6千円
年収が800万円代の人についてみていきます。
年収額はかなり高額になっていますので、賃貸の物件を探す時には、かなりの選択肢が出てきます。
新築や広さや部屋数もたくさんある場所に住むことも可能な状況といえます。
800万円代の年収額の人が物件を借りる場合は、最大でも16万6千円までにしましょう。
そして、この金額を賃貸で毎月払うよりも、自分のマイホームを建てたり、購入を視野に入れている人も多くなる頃ではないでしょうか。
老後の生活設計も考え、ローンが組める年齢で年収が見込めるときに、住宅を購入するというケースの人も増える頃です。
年収から家賃を決める時の注意点
住宅の家賃の上限を設定する場合、自分の年収を考慮して家賃を決める人が多いようです。
決定するときにどのような点に気を付ければよいのでしょうか。
自分のケースと照らし合わせて、注意点をぜひ確認してみて下さい。
家賃補助に頼りすぎない
会社員の人の場合、勤めている企業によっては給料の他に手当として家賃の補助があるところがあります。
この補助を利用している人の中には、家賃の補助があるのだから自分の生活レベルよりも高い住宅を借りたい、という人もいるかもしれません。
しかし、補助に頼って生活レベルに合わない家賃を払うということは、避けた方がよいでしょう。
家賃の基準を判断するときには、企業からの家賃補助を除いて金額の設定をしていくことをオススメします。
あくまでも自分の給料をベースに考え家賃補助に頼りすぎないことが大切といえるでしょう。
賞与は収入に含めないで考える
もう一つ、家賃の金額設定で注意したいことは、年収の中に賞与の金額を入れないで設定するということです。
純粋な手取り月収の中で、自分が無理なく支払える金額を算出していきましょう。
賞与が年に数回支給される、ということで人はついつい家賃金額を大きく設定してしまいがちです。
しかし賞与は収入には含めずに算出しましょう。
ご存知のとおり賞与は、年に一から多くて三回ほどの支給の企業がほとんどですので、毎月決まって入ってくるものではありません。
もし賞与で家賃の不足分を貯めておいて毎月の家賃に充てていこう、と考えるならこの方法はあまりおすすめできないやり方です。
賞与はあくまでもプラスアルファの収入です。
その金額は変動する可能性がありますし、企業の収益が悪いときには出ないということも考えられるのです。
他のローンも考慮する
毎月決まった額の支払いがあるものは、住宅の家賃以外に、他のローンもある人も多いのではないでしょうか。
大きな金額の買い物をした場合、一括で支払うことが負担になるので、ローンやカードの支払いをするケースがあります。
家賃の金額設定をするときには、これらのローンの金額も考慮した上で決めていきましょう。
例えば、車のローンはその代表的なものです。
現金で一括払いをするには大きな金額の買い物ですので、ローンを組む人も多いでしょう。
支払のパターンは月々の均等にしていたり、月々の金額は抑えてボーナスの金額を多めにする、などさまざまな方法なのではないでしょうか。
家賃のみならず、この車のローンも必ず考慮して無理のない家賃額にしましょう。
敷金や礼金を確認する
住宅を賃貸で借りるときには、多くは不動産会社を通して賃貸契約を結びます。
引っ越しをして新しく住宅を借りる場合は、毎月の家賃だけではなくさまざまな金額や手数料が発生しますので、これらも準備しなくてはなりません。
賃貸契約をするときに最初に一括で払うものは、主に敷金と礼金、家賃の前払い、その他保証金などがかかることが多いようです。
不動産を契約をする前に、これらの金額とその内容を必ず確認しておきましょう。
借りる前には、家賃のみの金額だけではなく数倍の金額が必要になることが多いので是非チェックしておきましょう。
駐車場代や共営費も含めて考える
賃貸の契約をするときに、他に毎月の出費をして計算しなければならないものの一つは、駐車場代と住宅の共益費です。
車を持っている人は駐車場代について必ず考慮しなくてはなりません。
マンションやアパート、一軒家などの契約条件によっては、家賃の中に駐車場代が含まれていることもあります。
一方で、車を所有している人は別途駐車場代をプラスする契約ということもあります。
そして駐車スペースがない場合は駐車場を自分で探して契約しなくてはならないのです。
また、共益費は各世帯ごとに必ず毎月または数カ月ごとに支払うべき費用です。
内訳はその住居によって違いますが、共用で使用するスペースの電灯の電気代や電球の交換費用、また共有場所の清掃・管理費などがあげられます。
住居によっては町内会の会費を契約者や住宅のオーナーに払う場合もあります。
これらの費用も必ず頭に入れて理解して、契約をしましょう。
適正な家賃で貯蓄を確保しよう
日本はデフレで年収が下がり、物価も下がり続けていますが、家賃に関してはいつの時代も、物価に伴って下がっていくということはありません。
常に一定の金額を家賃に費やすことになるのです。
毎月の自分の生活費とのバランスをとり、無理のない適正な家賃の金額を設定して契約していくことが大切とです。
家賃を適正に設定して生活ができると、貯蓄も可能になりますので、今後かかる費用に対して備えておけることになるのです。
家賃の正しい決め方をして、自分のスタイルに合った好みの住宅を決定していきましょう。